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【機能性食品 Vol.362】、日本新薬と小川香料が初の機能性表示食品、バコパエキスとウィンターセイボリー  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 9:30) 

加Aspect社、創薬研究や臨床用の構造体作製で企業との共同研究を拡大中  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 カナダAspect Biosystems社は、創薬研究や再生医療向けの構造体を作製するために、製薬企業など向けに独自の3Dバイオプリンター「Lab-on-a-Printer」の技術を提供するバイオベンチャーだ。2018年10月11日、同社のTamer Mohamed最高経営責任者(CEO)が本誌の取材に応じ、Lab-on-a-Printerの利点や課題などについて語った。
アステラス、ES由来RPE細胞の国内開発についてPMDAと協議中  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 アステラス製薬は、2018年12月13日、R&Dミーティング「細胞医療への挑戦」を開催。同社の細胞医薬の実用化に向けた取り組みと課題などについて説明がなされた。アステラスの安川健司社長CEO、同社の細胞医薬の研究開発を手掛けるAstellas Institute for Regenerative Medicine(AIRM)社の志鷹義嗣社長、AIRMの眼科領域の開発のトップであるOphthalmology Therapeutic Area Head DevelopmentのEddy Anglade氏が登壇した。
Lonza社、GE社と中国で2020年にバイオ医薬品開発・製造施設操業へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 スイスLonza社は、2018年12月10日、中国GE Healthcare社と契約を結び、中国に生物製剤開発・製造施設を新設すると発表した。
Delta-Fly、腫瘍微小環境アルカリ化する既存薬を適応拡大に向け開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 Delta-Fly Pharmaは、2018年12月13日、2019年3月期第2四半期の決算説明会を開催。現在販売されている尿アルカリ化薬のクエン酸カリウム・クエン酸ナトリウム水和物配合製剤(DFP-17729)について、腫瘍微小環境をアルカリ化する薬剤として固形癌へ適応拡大するため、日本で開発すると明らかにした。
厚労省部会、癌ゲノム医療向けプロファイリング検査2品目の承認を了承  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 厚生労働省は、2018年12月13日、薬事・食品衛生審議会医療機器・体外診断薬部会を開催。次世代シーケンサー(NGS)で癌関連遺伝子を網羅的に解析し、治療方針の決定に生かす、シスメックスと中外製薬のプロファイリング検査について、それぞれ承認を了承した。癌ゲノム医療向けのプロファイリング検査の承認が了承されるのは、国内では初めて。1カ月以内に承認され、その後、保険適用されるとみられる(関連記事)。
日本と米国のビジネス戦略考、アイルランドShire社は買収を重ね希少疾病用医薬品企業に変貌した  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 武田薬品工業が、アイルランドShire社を買収することが決まった。買収総額は、460億ポンド(6兆8000億円)。Shire社がここまで高値で買収されたことに驚いている製薬業界の方も、少なくないのではなかろうか。
【日経バイオテクONLINE Vol.3067】、研究を評価するのは“専門家だけ”ではない時代に  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-14 8:00) 
 「やっぱり出てきたか」――というのが正直な感想でした。中国Southern University of Science and Technology(南方科技大学)の研究者であるJiankui He(賀建奎)准教授が、ゲノム編集技術であるCRISPR/Casを用いて、2個の受精卵にCCR5遺伝子を欠失変異を誘導し、2人の女児が生まれたと主張している件です。
【日経バイオテクONLINE Vol.3066】、Mmの憂鬱、抗体医薬の限界を打破する併用療法誕生  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-13 10:30) 
 どうやら、慢性リンパ性白血病(CLL)の治療法で大きな進歩がありました。また、この治療コンセプトは抗体医薬の限界である、標的抗原の細胞表面からの消失(シェディング)に対抗する手段となる可能性があります。いよいよ抗体医薬も合理的な併用の時代を迎えたのです。
【GreenInnovation Vol.369】、アグリバイオ最新情報【2018年11月】のハイライト  from 日経バイオテクONLINE  (2018-12-13 10:00) 
 ゲノム編集に関する話題の多い月である。まず米国で標的DNA複合体(CRISPR/Cas9遺伝子編集ツール)の特許が発行されたことは今後のこの手法を用いる育種に大きな影響を与えると予想される。一方、ゲノム編集の利用の透明性を確保するため、ミシガン大学のShobita Parthasarathy教授は特許の制度化を推奨している。これにより、公的利益のために重要な特許を評価し、最終製品の最終用途と価格を監視することができるとの考えで、これはやってみる価値があるように思われる。つまり特許制度は政府主導であるべきで、その方が私的な方策よりも透明性が高く、政策的にも正当である、との考えには同意できるところである。私見を述べると、ゲノム編集技術を作物に応用するには倫理的問題はないのだから、ヒトに使用するのとは異なると主張したい。もちろん、できた製品の安全性はきちんと試験して保障すべきだが、手法(遺伝子組換え、ゲノム編集を問わず)で規制すべきではないとの考え方である。我が国ももたもたせずに政府主導でよい政策を早く出してほしいものである。できれば米国に準じたものが望ましいと願っている。



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