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RSS/ATOM 記事 (63335)

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ロレアル、物質・材料研究機構と共同研究拠点設置、3年で1億5000万円  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 8:00)

世界最大の化粧品企業であるフランスL'OREALグループの日本法人である日本ロレアルは、2018年7月20日、物質・材料研究機構（NIMS）と提携し、共同研究を行うため、茨城県つくば市にあるNIMS内にマテリアルイノベーションセンターを設立した。

寛和久満夫の深読み科学技術政策227回、農業分野のスマートバイオが成功するためには  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 8:00)

内閣府の第2期SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術」では、日本のバイオエコノミーの拡大と関連産業の競争力強化等のため、農業の生産から加工・流通・販売・消費・輸出までデータを相互活用するスマートフードチェーンの構築や様々なデータにより駆動する革新的なスマート農業技術・システムの開発、データ駆動型育種を推進するための技術開発、腸内細菌叢のデータベース構築等を実施する。

日本核酸医薬学会第4回年会、協和発酵キリン、免疫細胞や樹状細胞に特異的なsiRNAの送達技術開発  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 8:00)

協和発酵キリンは、CD206を標的とした改変糖鎖リガンドを用いることで、siRNAを免疫細胞や樹状細胞に特異的に送達する技術を開発した。2018年7月9日から、福岡市で開催されていた日本核酸医薬学会第4回年会で同社研究開発本部研究機能ユニット核酸医薬研究所の上原啓嗣主任研究員らの研究グループが口演で明らかにした。

2018年7月23日号　目次  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:47)

主要バイオ特許の登録情報、本田技研工業、「麹菌変異株、形質転換体及び糖化酵素の生産方法」ほか  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:46)

主要バイオ特許の登録情報を掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、第一三共など、「毛細血管由来幹細胞、その用途、及び、その製造方法」ほか  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:45)

主要バイオ特許の公開情報を掲載します。

キーワード、SDN-1  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:44)

ゲノム編集技術で編集する内容を3分類したタイプのうちの1つ。SDNは、ゲノムの2本鎖DNAを部位特異的に切断するヌクレアーゼ（Site-Directed Nuclease）の頭文字。

キーワード、スプライシング調節薬  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:43)

スプライシング調節薬（Splicing Modifiers）は、mRNAなどが合成される際のスプライシングを調節する治療薬のこと。真核生物において、mRNAなどは、DNAから転写されたpre-mRNA（mRNA前駆体）からイントロンが切断、除去され、エキソンが再結合するスプライシング（反応）によって合成される。

キーワード、ノンコーディングRNA（ncRNA）  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:42)

ノンコーディングRNA（ncRNA）は、蛋白質をコードしていないRNAの総称。ヒトゲノムは、その90％以上の領域が転写されているが、蛋白質をコードしているのはわずか2％の領域であり、残りの大部分の領域がncRNAである。

In The Market、日経BP・バイオINDEXは400から430のレンジで推移  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-23 0:41)

日経BP・バイオINDEXは7月2日から7月13日にかけて、400から430の間のレンジで推移した。 　ラクオリア創薬は7月6日、韓国CJ Healthcare社に導出済みの化合物tegoprazanについて、CJ社が韓国食品医薬品安全処（MFDS）から、胃食道逆流症治療薬として製造販売承認を取得し、マイルストーン達成に伴う一時金の受領が確定したと発表した。これを受けて、同社の株価は7月6日に一時ストップ高となった。なお、ラクオリアでは2018年の業績予想への影響については織り込み済みとしている。 　米MediciNova社も7月10日、MN-166の筋萎縮側性索硬化症（ALS）を適応とする臨床治験のサブグループ解析において、MN-116がALSの症状を改善する可能性を得たと発表し、同日ストップ高となった。 　逆に値を下げたのはオンコリスバイオファーマ。6月29日に、第三者割当により新株予約権2万2000個（潜在株式数220万株）を発行すると発表したところ、潜在株式数が上場株式数の2割近くに当たることから株式の希薄化が懸念され、7月2日にストップ安となった。