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RSS/ATOM 記事 (63013)
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医療機器市場最前線、TOTO、普段通りの排尿で尿量や尿流を測定できるトイレを発売
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-17 8:00)
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TOTOは2018年5月8日、普段通りに排尿するだけで尿量や尿流の程度を測定できるトイレとして2017年から発売している医療機器「フロースカイ」の新モデルを2018年8月に発売すると発表した。
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ジーンテクノが小児疾患薬の開発にも注力、バイオシミラー事業は順調
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-17 8:00)
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ジーンテクノサイエンスは2018年5月16日、2018年3月期の決算説明会を実施した。売上高は前年同期に比べて3000万円減の10億5900万円、当期純損失は9億400万円だった。赤字は続くものの、持田製薬などに原薬提供しているフィルグラスチムのバイオシミラーで安定収益源は確保している。谷匡治社長は「2025年以降に向けて小児疾患領域の治療薬開発にも力を入れていく」と抱負を語った。
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阪大澤教授、「他家iPS細胞の臨床研究は慎重に進める」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-17 8:00)
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大阪大学心臓血管外科の澤芳樹教授らは、他家iPS細胞由来心筋細胞シートの臨床研究を開始する。2018年5月16日、大阪大学の東京オフィスで、澤教授らが会見を実施。澤教授は、「慎重に進め、2018年度内になんとか1例目を行いたいと考えている」と説明した。同会見では、澤教授が対象患者の条件を決める際に考慮した点を説明したり、iPS細胞の造腫瘍性リスクに対する考えなどを述べた。
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日経デジタルヘルスより、医療ビッグデータ利活用へ、次世代医療基盤法が施行
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-17 8:00)
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「医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律」、いわゆる次世代医療基盤法が2018年5月11日に施行された。医療機関などが提供した患者の医療情報が匿名加工され、大学などの研究機関や企業が、治療効果や評価などに関する大規模な研究、創薬、新たな医療機器開発などに活用できるようになる。
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【速報】阪大澤教授ら、他家iPS細胞の臨床研究開始へ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-16 12:07)
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厚生労働省は、2018年5月16日、第29回厚生科学審議会再生医療等評価部会を開催し、大阪大学心臓血管外科の澤芳樹教授らが提出した、他家iPS細胞由来心筋細胞シートの移植に関する臨床研究について、条件付きで了承した。同部会は、対象患者の条件の1つとして挙げられている、左室駆出率（EF）の値について、当初の40％未満から35％未満に変更することなどを求めた。阪大は、これらを変更した後で臨床研究を開始する予定だ（関連記事） 。
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第一三共、カナダZymeworks社との共同研究契約を拡大
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-16 8:00)
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第一三共は2018年5月15日、カナダZymeworks社と2016年9月に締結した二重特異性（バイスペシフィック）抗体の共同研究契約を拡大することで合意。新たに2つの二重特異性抗体の開発に関して、Zymeworks社の技術基盤を活用することが可能になったと発表した。
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エーザイが11期ぶりに二桁の増収増益、MerckやBiogenとの協業が貢献
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-16 8:00)
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エーザイは2018年5月15日、2018年3月期の連結決算（国際会計基準）を発表した。売上高に相当する売上収益は前年同期に比べて11.3％伸びて6001億となった。営業利益は772億円（同30.7％増）、当期利益は518億円（同31.7％増）と大幅な増益を達成した。決算会見に登壇した内藤晴夫社長CEO（最高経営責任者）は「研究開発にしっかりと投資しながら、11年ぶりに二桁の増収増益が達成できた」と胸を張った。
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ベンチャー探訪、名大発ベンチャーiBodyが始動、ニッセイから1億円調達
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-16 8:00)
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名古屋大学発ベンチャーのiBody（名古屋市千種区、加藤晃代代表取締役）が2018年5月、ニッセイ・キャピタルから1億円の資金を調達して始動した。単一のB細胞からモノクローン抗体（mAb）を迅速にスクリーニングできるEcobodyシステムをコア技術として持つ。ウサギなど動物のmAb取得は受託を行い、ヒトのmAbは取得したものを製薬企業にライセンスするビジネスモデルで事業を進める。
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タカラバイオ、2020年3月期の営業利益と研究開発費を上方修正
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-16 8:00)
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タカラバイオは、2018年5月15日、2018年3月期の決算説明会を開催した。同社は、2017年5月に策定した中期経営計画を修正して、2020年3月期には、当初の計画を上回る研究開発費を投入。バイオ産業支援事業の基盤技術の研究を強化するだけでなく今後も、遺伝子治療プロジェクトを創出する方針であることを強調した。
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UNIGEN、米PSC社向け組換えインフルエンザワクチンの原薬製造を開始
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-16 8:00)
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アピ（岐阜県岐阜市、野々垣孝彦社長）子会社のUNIGEN（岐阜県池田町、手嶋剛社長）は、2018年5月10日、フランスSanofi子会社の米Protein Sciences Corporation（PSC）社の「Flublock」（組換えインフルエンザHAワクチン）の原薬製造作業を開始したと発表した。UNIGENがUMNファーマの子会社だった2016年2月にPSC社と締結していた原薬供給に関する契約に基づき、2018年4月18日、上記4社が製造受委託契約に合意した。
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