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RSS/ATOM 記事 (63014)
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人工関節ジンマーバイオメットなど、自由診療PRP療法の導入支援開始へ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-16 8:00)
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人工関節の開発と販売を手掛ける米Zimmer Biomet Holdings社の日本法人であるジンマーバイオメット合同会社（東京・港、松本政浩社長）と、脂肪細胞の製造受託を手掛けるベンチャー企業のセルソース（東京・港、裙本理人社長）は、整形外科のクリニックに対し、多血小板血漿（Platelet Rich Plasma：PRP）療法などの再生医療を提供するための導入支援サービスを開始する。2018年3月15日、両社がサービス内容について記者会見を開催した。
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「微生物はいずれ見直される」とバイオファーム研の遠藤章代表
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-16 8:00)
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「新薬の種を微生物からスクリーニングすることが近年、捨てられてしまっているが、いずれ見直されると考えている」――。バイオファーム研究所代表取締役所長の遠藤章博士（東京農工大学特別栄誉教授/金沢大学客員教授/東北大学特任教授）は2018年3月15日にホテルナゴヤキャッスル（名古屋市西区）で開催された第44回農芸化学会「化学と生物」シンポジウムの第1部における講演「スタチンの発見と開発」を締めくくった。この講演は、2017年10月にガードナー国際賞（Canada Gairdner International Award）を遠藤博士が受賞したことにちなんで企画された。
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仏Poxel社、ミトコンドリア機能改善の2型糖尿病治療薬の開発に注力
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-16 8:00)
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フランスPoxel社は、ミトコンドリアの機能を改善させる2型糖尿病の治療薬imegliminを開発。大日本住友製薬が2017年10月にimegliminを導入し、現在国内でフェーズIIIを実施している（開発番号:PXL008）。Poxel社のThomas Kuhn CEOは、2018年2月5日、本誌の取材に応じ、同社が注力して開発しているimegliminなどについて説明した。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2883】、Wmの憂鬱、抗体医薬の実用化が止まらない
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 10:30)
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抗体医薬の実用化が止まりません。とうとう世界で上市（日米欧いずれかで販売認可、一部は販売停止も含む）された抗体医薬（Fc融合蛋白も含む）は2018年3月14日現在で79製品にも上りました。しかも、2017年は2016年の認可件数を上回る勢いでした。20世紀の末に抗体医薬開発で出遅れた我が国の製薬企業群は、まだその遅れを取り戻せず、いまだに世界に後塵を拝しています。
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化血研、主要事業承継する新会社の社名はKMバイオロジクス
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 8:00)
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明治ホールディングス（HD）は、2018年3月13日、化学及血清療法研究所（化血研）の主要事業を承継する新会社の株式の一部を取得し、連結子会社化するため、化血研と株式譲渡契約書を締結したと発表した。
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AI創薬など手掛ける米Atomwise社、シリーズAで約48億円調達
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 8:00)
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製薬、バイオ、アグロケミカル関連企業に人工知能（AI）の基盤技術の提供を進めている米Atomwise社は、2018年3月7日、シリーズAで4500万ドル（約48億円）を調達したと発表した。
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医科歯科大横田教授ら、血液脳関門機能を制御する核酸の開発に成功
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 8:00)
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東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科脳神経病態学分野の横田隆徳教授らの研究グループは、血液脳関門（BBB）の機能を分子レベルで制御するヘテロ2本鎖核酸を開発した。研究成果は、2018年3月12日（英国時間）のScientific Reports誌のオンライン版で発表された。
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複数の英医薬関連団体が、May首相の「EMAに準メンバーとしてとどまる意向」に賛意
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 8:00)
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英製薬工業協会（ABPI）および英国バイオ産業協会（BIA）は、2018年3月2日、Theretha May首相が、英国が英国のEU離脱（Brexit）後も準メンバーのような格好でEMA(欧州医薬品庁)に留まりたいとの意向を示したことを受け、賛意を表明する声明をそれぞれ発表した。
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京都府立医大、他家角膜内皮細胞移植後2年間の観察結果を発表
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 8:00)
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京都府立医科大学などは、水疱性角膜症を対象とした他家の角膜内皮細胞移植の臨床研究において、移植後2年間の観察を行い、安全性を確認した。結果は、The New England Journal of Medicine誌に2018年3月15日に掲載された。京都府立医科大学感覚器未来医療学の木下茂教授、視覚機能再生外科学の上野盛夫学内講師、同志社大学生命医科学部の小泉範子教授らの研究グループによる研究成果だ。
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消費者庁、「組換えでない」任意表示の条件を「5％以下」から「不検出」に引き下げ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-15 8:00)
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消費者庁の第10回遺伝子組換え表示制度に関する検討会が2018年3月14日に公開で開催され、検討会報告書（案）について審議し、案について2カ所の文言を加えるなどを変更して報告書としてとりまとめることを決定した。報告書は3月中に消費者庁がウェブサイトで公表する。「遺伝子組換えでない」という任意表示が認められる条件を、現行制度の「5％以下」から「不検出」へと引き下げることが適当とした。前回の2月14日の検討会で課題として積み残しされていた変更後の“0％（検出限界以下）”の適切な文言について「不検出」とすることが決まった。検討会後に記者会見を開き、検討会の座長を務めた東京海洋大学学術研究院食品生産科学部門の湯川剛一郎教授（2018年3月末で定年退官）、事務局を務めた消費者庁食品表示企画課の赤崎暢彦課長らが登壇した。
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