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2/16(金)開催 さつき会新年会のお知らせ
from さつき会|東京大学OG・女子東大生同窓会
(2018-1-7 11:53)
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今年度は、京橋エリアの新名所「京橋エドグラン」の中の本格中国料理店にて新年会を開催いたします。
おいしい中華料理を食べながら、同窓の皆さんと近況をお話ししませんか？さまざまな世代・職業・専門分野にネットワークができ、今後の仕事やライフプランニングに活かせるかも知れません。皆様のご参加をお待ちしております。
東京大学を卒業もしくは東京大学大学院を修了した女性、または在学中の女性であれば、未会員の方ももちろんご参加いただけます。さつき会を知らないお友達も、ぜひこの機会にお誘いください。
ご案内
日時
2018年2月16日(金) 18:30〜20:30(18:00受付開始)
場所
頤和園（いわえん）エドグラン店
〒104-0031? 東京都中央区京橋2-2-1?京橋エドグランサウス6階
電話：03-3273-0202
アクセス
地下鉄銀座線 京橋駅直結 7番出口 徒歩1分、都営浅草線 宝町駅 A7番出口 徒歩5分、JR東京駅 八重洲地下街5番出口 徒歩5分
参加費用
5000円+飲み物代(在学生は2000円)
お申込み
下記フォームよりお申込みください。※お申込後、開催3日前以降のキャンセルは、キャンセル ...
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日経デジタルヘルスより、アプリで失明の危機を早期発見！？
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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皆さま、こんにちは。キュア・アップの佐竹晃太です。本連載では、モバイルテクノロジーによる新しい治療アプローチの可能性や先進事例を紹介しています。前回は、「ADHDやぜんそくの治療にアプリで挑む」と題して、子どもの成長を支える米国スタートアップ事例を紹介しました。
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BioMarin社、酵素製剤に関するBLAの審査期限が3カ月延長されると発表
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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米BioMarin Pharmaceutical社は、2017年12月22日、同社のPEG化組換えフェニルアラニン・アンモニア・リアーゼのpegvaliaseに関する生物製剤承認申請（BLA）に対する、米食品医薬品局（FDA）の審査の期限が、3カ月延長されることを明らかにした。
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Roche社、チロシンキナーゼ阻害薬開発中のIgnyta社を買収
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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スイスRoche社は、2017年12月22日、癌領域でチロシンキナーゼ阻害薬などの開発を手掛けるIgnyta社を買収する契約を結んだと発表した。
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Janssen社、中国Legend社と多発性骨髄腫CART療法を全世界共同開発
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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米Johnson＆Johnson社傘下のJanssen Biotech社は2017年12月21日、中国Genscript Biotech社の子会社のLegend Biotech社とB細胞成熟抗原（BCMA）標的キメラ抗原受容体発現T細胞（CART）療法LCAR-B38Mのライセンス契約を締結し、多発性骨髄腫を対象として全世界における開発、製造、販売で協働すると発表した。現在、中国の国家食品薬品監督管理総局（CFDA）がLCAR-B38Mの臨床試験申請を審査中で、米国でも複数の臨床試験を実施する計画だ。
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谷本佐理名の“FDAウォッチ”、FDA、承認品目数増加の背景に“承認のハードル低下”の指摘
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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2017年（2017年12月28日時点）の1年間で、米食品医薬品局（FDA）医薬品評価研究センター（CDER）は、新有効成分含有医薬品（NME）として46品目を承認した。
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【機能性食品 Vol.317】、脳のラセミ化酵素でLセリンから変換されるDセリンが神経受容体を活性化
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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さて、恒例の「機能性表示食品制度届出データベース 届出情報の更新」です。
この2週間で更新があったのは12月22日(金)と12月27日(水)の2回でした。届出受理が公表された最終の届出番号は「C305」。12月22日に7件、12月27日に11件が追加されました。撤回が増えていなければ、有効な届け出件数の総数は、1185件になったと計算できます。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、2018年の国内製薬企業の見どころ―大手編
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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2017年12月、中央社会保険医療協議会総会は2018年度診療報酬改定に向け、「薬価制度の抜本改革にかかる骨子」を了承した。「350億円超の製品は年4回ある新薬収載時に薬価を改定」「毎年の薬価改定」「新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度の対象品目の限定」「長期収載品の薬価の見直し」などが並ぶ。画期的新薬を創製しない限り企業の成長は無く、たとえ大型新薬を上市しても国内で売上高を抑えられる。一方で、国は日本医療研究開発機構（AMED）を通じて日本創薬力強化プランをうたい、環境整備を急ぐ。まるで「日本企業は画期的新薬を作って、海外で稼げ」と言っているようだ。2018年は製薬企業にとってより厳しい年となると同時に、日本企業の更なる再編も現実味を帯びてくる。まずは売上収益（売上高）5000億円以上の国内大手製薬のイベントを選び、注目順にまとめた。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2836】、国内の事業者への規制は意味のないネットのサービス
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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2017年12月27日の夕刻、人の動きも年末年始の休みに向けて幾分緩やかになっている時間に、「遺伝学的検査の市場化に伴う国民の健康・安全確保への課題抽出と法規制へ向けた遺伝医療政策学的研究」研究班の記者会見が開催されました。
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キャリアアドバイザーの業務日誌、異業界・異職種という選択肢
from 日経バイオテクONLINE
(2018-1-5 8:00)
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