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大塚HD、2017年度上半期で医療用医薬品の10のプロジェクトを開発中止  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00)

大塚ホールディングス（HD）は、2017年8月8日、2017年12月期第2四半期の決算説明会を開催。同社の樋口達夫社長は、「注力している精神・神経、癌、循環器・腎領域を中心にシナジーが見込める新規化合物や技術などは、投資を検討していきたい」とパイプラインの拡大に意欲を見せた。また、2017年12月期第2四半期連結累計期間で、10のプロジェクトの開発を中止したことが分かった。

オリゴジェンがVC4社から1億1105万円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00)

オリゴジェン（東京・千代田、城戸常雄社長）は2017年8月10日、第三者割当増資を実施し、そーせいコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）など計4社から合計1億1105万円を調達した。

キユーピー、酢酸菌酵素配合サプリメントをリニューアル  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00)

キユーピーは、酢酸菌酵素配合のサプリメント「よいとき」を、2017年9月8日から全国への出荷を開始する。2012年から実施している新規ビジネス案の社内公募制度「Try! Kewpie」から選出された第1号商品「よ・い・と・き」を全面リニューアルした。よ・い・と・きは、2016年7月27日に自社ネット通販で先行発売し、10月7日から全国に出荷を開始した。

国がん、癌ゲノムスクリーニングSCRUM-Japan第2期プロジェクト開始  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00)

国立がん研究センターは2017年8月8日、肺癌、消化器癌を対象とする産学連携の癌ゲノムスクリーニングプロジェクト「SCRUM-Japan」（代表者：大津敦 東病院長）の第2期プロジェクトを同年4月より開始したと発表した。同プロジェクト第1期での成果を踏まえ、個別化医療を促進する研究基盤構築をさらに前進させる具体的な取り組みを明確にした。

国際アグリバイオ事業団、アグリバイオ最新情報【2017年7月】  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00)

（編集部注）この記事は、国際アグリバイオ事業団（ISAAA）によるアグリバイオ最新情報【2017年7月】から話題を抜粋し、日本語訳を掲載したものです。 抜粋していない全文はこちらをご覧ください。

【日経バイオテクONLINE Vol.2741】、患者1人からビッグデータが得られるか  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 8:00)

昨日、台風の余韻が残る大阪大学医学部附属病院で、着任早々の谷内田真一教授（国立がん研究センター研究所と兼務）らが、タカラバイオと共同で、クリニカルシーケンス事業を開始すると発表しました。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、田辺三菱が米国に本格参入、期待のエダラボンが米国で承認  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:10)

田辺三菱製薬は2017年7月31日、2018年3月期第1四半期の決算（国際会計基準）を発表した。業績は増収減益であった。注目の「ラジカット」（エダラボン、米国での商品名は『Radicava』）については日本と韓国に続き、米国でも2017年5月に筋萎縮性側索硬化症（Amyotrophic Lateral Sclerosis：ALS）の治療薬として承認を取得した。

Kite社、欧州でも非ホジキンリンパ腫対象にCART療法の市販許可を申請  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00)

米Kite Pharma社は、2017年7月31日、自家幹細胞移植の対象にならない、再発性/難治性のびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）と、形質転換した濾胞性リンパ腫（TFL）、そして原発性縦隔B細胞性リンパ腫（PMBCL）の患者を対象として、抗CD19 CART療法であるaxicabtagene ciloleucelの市販承認申請を欧州医薬品庁（EMA）に提出したと発表した。

Homology社、遺伝子治療・遺伝子編集の開発で1億2700万ドルを調達  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00)

英Homology Medicines社は2017年8月1日、遺伝子治療候補の開発と遺伝子編集技術の拡充のため8350万ドルのシリーズB資金調達を完了したと発表した。2016年の事業開始以来、同社の資金は1億2700万ドルに達した。

寛和久満夫の深読み科学技術政策（第180回）、国立大学経営に向けた第一歩  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00)

文部科学省は2017年8月1日、高等教育局長と研究振興局長の連名で、国立大学と大学共同利用機関に通知を出した。国立大学等が株式や新株予約権の取得することについて、規制を緩和するというものだ。