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RSS/ATOM 記事 (62759)
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大塚、エビリファイの後継品が米国で承認
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-17 0:24)
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大塚ホールディングス（HD）は2016年2月12日、2015年12月期の決算説明会を都内で開催した。総売り上げ約4割を占めていた向精神薬の「エビリファイ」（アリピプラゾール）の米国特許が2015年4月に満了。当期は後発品の影響を受けて大幅な減収減益となった。ただし、新製品群については、当初の計画を大きく上回る実績を達成した。なお、同社は2014年から連結決算日を3月31日から12月31日に変更している。前年比較に当たっては、すべての連結対象会社の同一期間の数字を連結して2014年の参考値として算出した数字を使用している。
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IDA、米BioCrystのカリクレイン阻害薬が先駆け制度の指定獲得
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-17 0:18)
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2015年10月27日、厚生労働省は先駆け審査指定制度の対象となる6品目を発表した（関連記事）。その1つが、米BioCryst Pharmaceuticals社が創製し、Integrated Development Associates（IDA、東京・渋谷）が指定を申請していたカリクレイン阻害薬のBCX7353である。IDAの事業モデルやBCX7353の開発状況について2016年2月2日、IDAのJohn Winebarger社長と玄番岳践執行役員医薬開発本部長に聞いた。
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米Rexahn社、進行腎細胞癌に対するArchexinのフェーズIIaで進展
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-17 0:00)
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米Rexahn Pharmaceuticals社は2016年2月8日、転移を有する腎細胞癌（RCC）患者を対象として、臨床開発中のAkt-1阻害剤Archexinとエベロリムスの併用療法を評価するフェーズIIaの進行状況を発表した。発表によると、段階的増量を検討し、すでに終了した同試験のステージ1では、最大耐用量（MTD）を特定した。そして、Archexin＋エベロリムス併用療法の安全性と有効性を評価する同試験のステージ2では、患者登録を開始したという。
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Immunovia社とLund大学、全身性エリテマトーデスの診断用抗体アレイの共同開発を開始
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-17 0:00)
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スウェーデンImmunovia社は、2016年2月10日、専有の抗体アレイ「IMMray」の適用範囲を自己免疫病に拡大し、スウェーデンLund大学とともに全身性エリテマトーデス（Systemic Lupus Erythematosus：SLE）の診断と監視に役立つアレイを開発、商品化すると発表した。
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厚労省の部会、他家脂肪由来幹細胞を用いた自由診療の審議延長へ
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-16 12:16)
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厚生労働省は、2016年2月15日、第7回厚生科学審議会再生医療等評価部会を開催し、第1種の再生医療等提供計画4件について、再生医療等提供基準への適合性の確認を行った。
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英NICEガイダンス案、PCSK9阻害薬アリロクマブ推奨せず
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-16 7:52)
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英国立医療技術評価機構（NICE）は2016年2月8日、仏Sanofi社/米Regeneron社のPCSK9（前駆タンパク質転換酵素サブチリシン/ケキシン9）阻害剤Praluent（アリロクマブ）について、原発性高コレステロール血症（ヘテロ接合性家族性高コレステロール血症＜HeFH＞および非家族性高コレステロール血症）、ならびに混合型脂質異常症を適応としてNHS（国民保健サービス）での使用を推奨しないとする内容のガイダンス案を発表した。
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テラ、樹状細胞ワクチン2016年中の治験届の再申請目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-16 0:27)
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複数企業にライセンスアウト実績のある米Incyte社、開発状況を説明
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-16 0:17)
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米Incyte 社は、2016年2月11日、2015年度の業績結果を発表した。2015年度の売り上げは601億ドル（約6兆8000億円）。米国市場におけるJAK1/JAK2阻害薬Jakafi(ruxolitinib)の販売の増加と、米国以外の市場におけるJAK1/JAK2阻害薬Jakavi(ruxolitinib)の販売に関わる、スイスNovartis社からのロイヤルティ収入が増加した。
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【連載】寛和久満夫の深読み科学技術政策（第105回）、生命動態システム研究者を育成せよ（その2）
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-16 0:05)
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さて、前回、生命動態システム研究の国内外の取り組みを概観したわけだが、日本の取り組み（生命動態システム科学推進事業、CREST、さきがけの初年度採択課題）の多くは2016年度で支援期間が終了してしまう。世界各国がしのぎを削っている中、これまで積み上げてきた成果をさらに発展させるためには、次のプロジェクトを立ちあげなければならない。
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Celgene社 2020年度売上、210億ドル超えを目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2016-2-16 0:03)
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米国Celgene社の日本法人セルジーン社が2月15日東京都内で開催したメディアセミナーにおいて米国本社のExecutive Vice PresidentのRichard Bagger氏は、2020年度の同社の売上で210億ドル超えを目指すと表明した。
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