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日東電工、肝硬変に対する核酸医薬のフェーズIbの中間結果を発表  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-24 0:58)

日東電工は2015年11月20日、肝硬変を対象に欧米でフェーズIb/IIを実施している核酸医薬、ND-L02-s0201（開発番号）に関して、安全性に問題はないなどとする中間結果を発表した。中間結果は、2015年11月13日から米国サンフランシスコで開催された米国肝臓学会（AASLD）で発表されたもの。

“若き天才”、横浜市立大の武部准教授が米国で研究室を立ち上げへ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-24 0:50)

横浜市立大学大学院医学系研究科の武部貴則准教授が、米Cincinnati Children's Hospital Medical Centerの消化器部門・発生生物学部門に准教授として赴任し、自らの研究室を立ち上げることが2015年11月20日までに分かった。日本のクロスアポイントメント制度を利用し、横浜市立大での役職も兼務する。

CiRA・iPS細胞再生医療推進室長の高須直子氏に聞く  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-24 0:11)

京都大学iPS細胞研究所（CiRA）は2012年からiPS細胞ストックに取り組んでいる。iPS細胞ストックは、医療用iPS細胞をあらかじめ保管しておく仕組み。患者自身の細胞からiPS細胞を作製して再生医療などに使用する場合と比較して、時間とコストを大幅に削減できる。

日経バイオテク11月23日号「特集」、4月にスタートした機能性表示食品制度  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-24 0:00)

2015年4月から「機能性表示食品」の制度が日本で始まった。生鮮食品にも健康機能を表示できるなど世界初の試みを盛り込む。“1984年日本発”の食品の機能性研究が新制度で活性化。

日経バイオテク11月23日号「In The Market」、グリーンペプタイドがマザーズに上場  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-24 0:00)

グリーンペプタイドが2015年10月22日に東証マザーズに上場した。公開価格450円に対して初値は414円。終値は公開価格より7.6％安の416円だった。

日経バイオテク11月23日号「編集長の目」、米再生医療企業を買収したアステラスの勝算  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-23 12:40)

2015年11月10日にアステラス製薬が総額3億7900万ドル（約467億万円）を投じて米Ocata Therapeutics社を買収すると発表した。Ocata社は、ヒト胚性幹（hES）細胞を網膜色素上皮（RPE）細胞に分化させて網膜下に注入する眼科領域の再生医療製品を開発中で、2011年に米食品医薬品局（FDA）の承認を得て、萎縮型（ドライ型）加齢黄斑変性（AMD）を対象とする臨床試験を開始。

ジーンテクノ、ダルベポエチンαのBSは「2016年にフェーズIII入り目指す」  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-23 12:35)

ジーンテクノサイエンスは2015年11月18日、2016年3月期第2四半期の決算説明会を開催。河南雅成社長は、三和化学研究所と共同開発している腎性貧血治療薬「ネスプ」（ダルベポエチン アルファ）のバイオシミラーについて、「2016年にはフェーズIII入りしたい」との考えを示した。

インタープロテイン、仏Ipsen社と大型契約  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-23 12:30)

インタープロテイン（大阪市北区、細田雅人社長）は2015年11月19日、フランスIpsen社と新規医薬品の開発を目的に共同研究とオプション権に関する契約の締結を発表した。この契約の対価は、総額で1億6500万ユーロ（1ユーロ130円として220億円）になる可能性がある。さらに、製品売り上げに係るロイヤルティーも支払われる。同社は2011年10月に味の素製薬と、武田薬品工業とは2011年12月に続き2013年4月に、2013年2月にはラクオリア創薬と共同研究の契約を結んでいる。今回は、海外企業との初の契約。今回の契約締結に至った経緯などについて、インタープロテインの細田雅人社長と小松弘嗣最高科学責任者に聞いた。

エーザイ、検査薬子会社エーディアを積水化学に譲渡へ  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-23 12:25)

エーザイは、2015年11月20日、臨床検査薬や臨床検査用機器、研究用試薬、理化学機器の製造や輸入、販売を行う同社の100%子会社であるエーディアの全株式を、積水化学工業に譲渡する契約を締結したと発表した。

再生医療推進機構が製薬企業に細胞供給  from 日経バイオテクONLINE  (2015-11-23 12:20)

再生医療推進機構（東京・中央、大友宏一社長）は、歯髄幹細胞の保管や提供を主力事業とするベンチャー企業である。