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RSS/ATOM 記事 (62710)

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オーピーバイオ、海洋資源抽出物から抗結核薬探索で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-25 0:00)

オーピーバイオファクトリー（沖縄県うるま市、金本昭彦社長）は2014年12月24日、抗結核薬の開発を進めるる非営利の新薬開発パートナーシップであるThe Global Alliance for TB Drug Development （TBアライアンス）と、抗結核薬候補化合物を探索するための共同研究契約を締結したと発表した。同契約は今後、グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）を含めた3社による契約となる予定。

再生医療学会初の認定制度、認定医379人、臨床培養士69人を認定  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 19:10)

日本再生医療学会は、同学会が主催する認定医、臨床培養士の認定制度として初めて、2014年12月までに認定医379人（応募者386人）、臨床培養士69人（応募者71人）を認定した。日本再生医療学会の副理事である大阪大学大学院医学系研究科の澤芳樹教授が2014年12月23日、都内で記者会見を開催した。

大塚製薬、佐賀栄養製品研究所に日本最大規模の人工環境制御室を整備  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 19:00)

大塚製薬は、ニュートラシューティカルズ関連事業の研究所である佐賀栄養製品研究所の人工環境制御室を整備し、最新鋭の研究設備を新たに導入したと、2014年12月19日に発表した。

研究代表者って何をする人？【日経バイオテクONLINE Vol.2177】  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 18:00)

日経バイオテクでは12月22日号で遺伝子治療を特集しました。そして12月23日、厚生労働省は「遺伝子治療等臨床研究に関する指針を定める件（案）」に関するパブリックコメントを開始しました。他の研究指針との整合性や諸外国の動向など、遺伝子治療の臨床研究をめぐる状況の変化を踏まえた見直しを行うというのがその趣旨ですが、本誌でも時宜を得た企画だったと言えましょうか。

豆腐トップの相模屋食料と不二製油、大豆加工食品事業で戦略的業務提携  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 17:00)

豆腐トップメーカーの相模屋食料（前橋市、鳥越淳司社長）と不二製油は、大豆加工食品事業における業務提携契約を2014年12月24日に締結したと、同日に発表した。商品の企画や開発、マーケティング力の強化策、共同生産や生産受委託、共同購買や物流体制など、具体的な取り組みについて今後、両社で協議して決定していく。

小野薬品、米Gilead社にBTK阻害薬の日中韓など除く全世界での開発・販売権を導出  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 14:16)

小野薬品工業は2014年12月19日、同社が創製したブルトン型チロシンキナーゼ（BTK）阻害薬であるONO-4059の、日本、韓国、台湾、中国、ASEAN諸国を除く全世界における開発・販売権を、米Gilead Sciences社に導出する契約を締結したと発表した。

和歌山県立医大の山本教授、「肺癌患者のドライバー変異をデジタルPCRで追跡する臨床研究を開始予定」  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 13:30)

日本医学会が主催する第146回日本医学会シンポジウム「がんの非侵襲的診断法の最前線」が2014年12月18日に開催された。その中で和歌山県立医科大学内科学第三講座の山本信之教授が、肺癌患者を対象としたリキッドバイオプシーの研究開発について講演した。山本教授は、同大学の腫瘍センター長と治験管理センター長も務める。

米IBM社、Sloan Kettering癌センターとコンピュータ使った皮膚癌画像診断技術を確立へ  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 13:00)

米IBM社は、2014年12月17日、米Memorial Sloan Kettering癌センターと共同で、コグニティブ・コンピューティングを利用した皮膚癌画像診断技術の開発を進めると発表した。

米MRIGlobal社、移動式診断ラボをシエラレオネのエボラ治療センターに配備  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 13:00)

米MRIGlobal社は2014年12月16日、シエラレオネのエボラ治療センターに設置するため、特殊な移動式の臨床診断ラボを配備すると発表した。

「次世代シーケンサーの出力データ解析ソフトウェアは新法の規制対象になりうる」、厚生労働省の担当者  from 日経バイオテクONLINE  (2014-12-24 12:50)

第10回医療機器産業研究会「医療用ソフトウェアの開発と規制〜今何をすべきか〜」（医療機器センター附属医療機器産業研究所主催）が2014年12月16日に開催された。同研究所の菊池眞所長は、「今回の研究会は、古参の企業のみならず、医療用ソフトウェア開発に新規参入を考えている企業も対象に設定した。定員700人の同研究会は、申し込み開始後3日後には満員になった」と話した。