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ズームアップ◎バイオ繊維（前編）、実用化進むバイオ繊維、植物由来に加えて蛋白質繊維の開発も活況
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-12 7:00)
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繊維産業は長い歴史を有し、近代産業の発展にも大きく貢献したが、グローバル化、デジタル化、サステナビリティ推進の流れなど、他の産業と同様に、社会状況の変化に応じた対応が求められている。特に、マイクロプラスチック問題など、サステナビリティー面での課題は山積している。その中で、リサイクルの推進や繊維製品の長寿命化と合わせて、バイオ繊維が注目を集めている。 前編（本稿）と後編の2本立てで、市場と研究開発の動向をまとめた（後編は近日公開）。
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米Pipeline社、Janssen社にM1受容体拮抗薬のPIPE-307をライセンス
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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米Pipeline Therapeutics社は2023年4月17日、米Johnson & Johnson社グループのJanssen Pharmaceuticals Companiesの一部門であるベルギーJanssen Pharmaceutica社と、ムスカリンM1受容体拮抗薬で神経系疾患治療薬候補であるPIPE-307のライセンスおよび開発に関する契約を結んだと発表した。
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キーワードを専門誌記者がわかりやすく解説、零売とは
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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処方箋や医師の指示によらず、「処方箋医薬品」以外の医療用医薬品を顧客に対して、必要量だけ販売すること。零売を行なう薬局は零売薬局と呼ばれ、厚生労働省によると2022年時点で60店舗以上の零売薬局が存在する。零売薬局では、フェキソフェナジンやエピナスチンなどの抗アレルギー薬や、ロキソプロフェンなどの解熱鎮痛薬、メコバラミンやビタミンCなどのビタミン剤、漢方薬などが販売されている。零売はやむを得ない場合に対応する応急的な位置付けであるため、零売薬局では医療用医薬品を販売する以外にも、顧客に対して医療機関の受診勧奨をしたり、OTC医薬品を推奨したりなどの対応も行なう。
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ベンチャー探訪、Sustainable Cell Therapeutics、国がん西川氏らの成果からCAR-T療法など開発
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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Sustainable Cell Therapeuticsは、国立がん研究センター研究所腫瘍免疫研究分野の西川博嘉分野長や同分野の研究者らにより、2022年5月に設立されたスタートアップだ。国立がん研究センター発ベンチャーに認定されている。
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コニカミノルタ、プレシジョンメディシン分野を中心に1166億円の減損で事業譲渡も選択肢
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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コニカミノルタは、2023年5月10日、2023年3月期通期の連結業績予想を修正し、国際会計基準（IFRS）に基づく連結最終損益が1050億円の赤字になると発表した。2017年に買収した米Ambry Genetics社や米Invicro社など、プレシジョンメディシン分野を中心に、のれんを含めて1166億円の減損損失を計上する。同日開催された緊急説明会では、プレシジョンメディシン分野の事業について、第三者への事業譲渡も含めて検討を進めることを明らかにした。
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近畿大、菌に寄生する菌がうどんこ病の感染拡大を防ぐことを発見
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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近畿大学などの研究グループが、植物の代表的な病気である「うどんこ病」に対し、原因菌（うどんこ病菌）に寄生する菌の胞子液を噴霧接種して感染拡大を防ぐ方法を見つけたと発表した。うどんこ病は現在、化学農薬で防除されている。今回発見された菌寄生菌による感染拡大防止技術は、化学農薬のみに依存しない新たな防除法を確立できる可能性がある。論文は農業経営専門誌「Agronomy」に2023年4月25日にオンライン掲載された。
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J-TEC、オキュラルの売上増やジャスミンの承認で2024年3月期の黒字化見込む
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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ジャパン・ティッシュエンジニアリング（J-TEC）は、2023年5月10日、2023年3月期（2022年4月〜2023年3月）の決算説明会を開いた。白斑治療を対象とした自家培養表皮「ジャスミン」が新たに承認されたことや、開発製造受託（CDMO）事業の展開により、2024年3月期にも黒字化する展望を示した。
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小野薬品、ポストオプジーボを見据え研究開発への投資を加速
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-11 7:00)
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小野薬品工業は2023年5月10日、2023年3月期の決算説明会を開催した。同社は「オプジーボ」（ニボルマブ）に続く製品を育てるために、研究開発への投資を積極的に進めている。相良暁社長は、「できるだけ早期に研究開発費が2000億円を超える企業になりたい」と意気込み、売上高研究開発費比率（R&D比率）を20％以上に高める可能性も示した。研究開発費は2023年3月期が953億円、2024年3月期は1090億円を見込む。
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非営利グローバルヘルス組織DNDiの研究開発部門の幹部に聞く
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-10 7:00)
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「顧みられない病気のための新薬開発イニシアチブ」（Drugs for Neglected Diseases Initiative:DNDi、本部：スイス）は、国境なき医師団（MSF）と世界保健機関（WHO）などが共同して2003年に設立した非営利のグローバルヘルス組織だ。設立20年周年を迎えるDNDiでは、これまでに6つの疾患に対して12の治療薬を開発・提供してきた。このほど来日したDNDiのResearch & Development DirectorのLaurent Fraisse氏と、同部門で新規候補化合物の探索を担当するDiscovery DirectorのCharles Mowbray氏に、研究開発戦略などについて聞いた。
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独CTx社、AMD地図状萎縮の遺伝子治療開発へシリーズAで106億円調達
from 日経バイオテクONLINE
(2023-5-10 7:00)
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補体関連疾患の遺伝子治療開発に取り組むドイツComplement Therapeutics（CTx）社は2023年4月17日、シリーズAラウンドで7200万ユーロ（約106億円）を調達したと発表した。現在第1相臨床試験の段階にある、萎縮型加齢黄斑変性（Dry AMD）末期病態の地図状萎縮（GA）を対象とするアデノ随伴ウイルス（AAV）遺伝子治療（CTx001）の開発推進などに調達資金を活用する。
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