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伊AAVantgarde社がシリーズAで94億円を調達、大きな遺伝子をAAVで送達
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-19 7:00)
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イタリアAAVantgarde Bio社は2023年6月6日、シリーズAで6100万ユーロ（約94億円）を調達したと発表した。資金は、アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いて大きいサイズの遺伝子を導入する遺伝子治療の開発に用いられる。
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Novartis社、米Chinook社を最大約4900億円で買収し腎疾患パイプラインを強化へ
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-19 7:00)
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スイスNovartis社は2023年6月12日、米Chinook Therapeutics社を買収すると発表した。IgA腎症の適応で後期臨床開発段階にある2品目を取得し、腎関連のパイプラインを強化する狙いだ。買収提案に基づく取引額は最大35億ドル（約4948億円）になる見通しで、2023年下期に取引を完了し、Chinook社の雇用者を速やかに受け入れるとしている。
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2023 ASCO速報、米Replimune社、腫瘍溶解性HSV-1療法が抗PD-1抗体抵抗性の悪性黒色腫に37％超の全奏効率
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-19 7:00)
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米Replimune社は2023年6月3日、単純ヘルペスウイルス1型（HSV-1）をベースとする腫瘍溶解性免疫療法のリード開発品（vusolimogene oderparepvec、RP1）について、第1/2相臨床試験（IGNYTE試験）における皮膚悪性黒色腫患者集団の最新解析結果を発表した。抗PD-1抗体の前治療に抵抗性を示した91例は「オプジーボ」（ニボルマブ）との併用療法で全奏効率が37.4％だった。さらに後続品（RP2）のぶどう膜メラノーマ患者を対象とする第1相試験の中間データなど、５演題を2023年6月2日〜6日まで開催された米臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO）で報告した。
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小崎J太郎のカジュアルバイオ、医科歯科大の内田智士氏、「mRNAワクチンで日本にも勝機はある」
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-19 7:00)
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米Pfizer社や米Moderna社といった海外勢の圧勝に終わった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン開発戦線。日本医療研究開発機構（AMED）に先進的研究開発戦略センター（SCARDA）を立ち上げ巻き返しを図る日本で、現場の研究者たちは何を思うのか──。創薬スタートアップのCrafton Biotechnology（名古屋市、金承鶴〔キン・ショウカク〕代表取締役）でCMOを務め、先行メーカーが採用した脂質を使わず、しかも、高純度のmRNA単体によるワクチンに賭ける、東京医科歯科大学の内田智士教授に日本発ワクチンの勝機を聞いた。
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ズームアップ◎プレバイオティクス（前編）、トクホの半数近くを占めるプレバイオティクス、機能性のエビデ
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-19 7:00)
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プレバイオティクスは、腸内の特定の細菌を選択的に増殖させたり、活性化させたりすることで、ヒトに有利な影響を与える難消化性食品成分のこと。1994年に開催されたILSI（International Life Sciences Institute）EuropeでGibson氏とRoberfroid氏が提唱した概念だ。具体的には、胃や小腸で分解されずに大腸に到達し、大腸に生息するビフィズス菌などの有用な微生物の餌となることで様々な機能を発揮する食品を指す。その機能としては整腸作用やアレルギーの抑制、腸管免疫の増強から、大腸がんや炎症性腸疾患の予防・改善まで、様々な種類のものが報告されている。近年の腸活ブームの影響もあり、プレバイオティクスへの関心は高まりつつある。前編（本稿）と後編の2本立てで、市場と研究開発の動向をまとめた。
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バイオベンチャー株価週報、ジーエヌアイ、モダリス、セルソースが上昇、グリーンアース、メドレックス、ア
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 22:20)
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日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2023年6月16日の終値が、前週の週末（6月9日）の終値に比べて上昇したのは28銘柄、不変だったのは3銘柄、下落したのは21銘柄だった。
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理研グループなど、脳動脈瘤に分子標的治療の幕が開く
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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理化学研究所脳神経科学研究センターを中心とする国際共同研究グループが、脳動脈瘤の発症に特定の遺伝子変異が関与していることを発見し、2023年6月15日、Science Translational Medicine誌のオンライン版に論文を報告した。脳動脈瘤の治療は、開頭手術や血管内カテーテル治療が一般的だが、今回の発見によって過剰発現する特定の変異遺伝子の働きを選択的に抑える分子標的治療が有望な治療法になる可能性が出てきた。
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2023 ASCO速報、独BioNTech社と米OncoC4社、次世代抗CTLA-4抗体の第1/2相中間解析で好結果
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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ドイツBioNTech社と米OncoC4社は、2023年6月2日、抗PD-L1抗体抵抗性の転移性非小細胞肺がん（NSCLC）患者を登録して現在進行中の、抗CTLA-4モノクローナル抗体BNT316/ONC-392（gotistobart）に関する第1/2相試験の中間解析で、好結果が得られたと発表した。データは2023年6月の米臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO）で報告された。
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2023 ASCO速報、米Bicara社、抗EGFR/TGFβの2機能性抗体が難治性頭頸部がんに奏効率65％
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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米Bicara Therapeutics社は2023年6月5日、EGFR/TGFβを標的とする2機能性抗体（BCA101）の第1/1b相臨床試験で、難治性頭頸部がんに対する「キイトルーダ」（ペムブロリズマブ）併用療法で有益性を検証したと発表した。ヒトパピローマウイルス（HPV）陰性の再発/転移性頭頸部扁平上皮がん（R/M HNSCC）で、再発病変や転移病変が未治療の患者20例中13例に奏効をもたらした。同試験の中間解析結果は2023年6月2日〜6日に開催された米臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO）で報告された。
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ボストン発、バイオテック事情あれこれ、従業員が最大限パフォーマンスできる環境がスタートアップにある理
from 日経バイオテクONLINE
(2023-6-16 7:00)
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米政府は、2023年5月11日、新型コロナウイルスに関する「公衆衛生上の緊急事態宣言」を解除しました。3年4カ月にわたるパンデミックが、ついに終了したのです。パンデミック期間中、完全な在宅勤務を推奨していた企業の中には、出勤を求めるところも出てきているようです。企業文化にもよりますが、米国の多くのスタートアップは、在宅勤務と出社勤務のハイブリッド形式を取り、柔軟に対応しているところが多い印象です。また、勤務時間も厳密に9〜17時と決まっているわけではなく、個人的な用事がある日は在宅勤務にして、オンライン会議でコミュニケーションするのが一般的です。
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