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RSS/ATOM 記事 (62042)

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医療機器・体外診断薬部会、弁周囲逆流を経皮処置で止める医療機器を承認了承  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-30 7:00)

厚生労働省は2023年3月27日、医療機器・体外診断薬部会を開き、日本ライフラインの弁周囲逆流閉鎖セットの新規承認を了承した。

米Gilead社、IRAK4の標的蛋白質分解誘導薬を米Nurix社から導入オプション行使  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-30 7:00)

米Gilead Sciences社は2023年3月20日、米Nurix Therapeutics社と2019年に結んだ契約に基づくオプション権を行使し、IRAK4（Interleukin 1 Receptor Associated Kinase 4）を標的とする2価の蛋白質分解誘導薬候補であるNX-0479について、独占的なライセンスを獲得すると発表した。Gilead社はこの製品候補の開発名をGS-6791とした。

OIST、東大と共同開発したサンゴの環境DNA分析で有用性を確認  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-30 7:00)

沖縄科学技術大学院大学（OIST）は2023年3月28日、東京大学と共同開発してきたサンゴの環境DNA分析法について、有用性を確認したと発表した。沖縄本島に生息するサンゴについて、9割ほどの確率で、目視観察と一致する結果を出すことに成功した。論文は同月29日、Proceedings of the Royal Society B: Biological Sciences誌に掲載された。

主要バイオ特許の登録情報、2023年3月15日〜3月20日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年3月15日〜3月20日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、2023年3月15日〜3月20日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年3月15日〜3月20日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

アステラス、データ駆動型と仮説駆動型の2軸で経営のDX化を推進  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

アステラス製薬が、ポートフォリオのプロファイリングや経営における意思決定などで、経営のデジタルトランスフォーメーション（DX）化を進めている。人工知能（AI）に代表される、過去のデータを使うアプローチだけでなく、十分なデータが無い際に仮説を立てて進めるアプローチも併用する。同社は2023年3月27日にメディア向け説明会を開催し、DXの導入事例や、データアナリティクスを活用した新たな価値創造のビジョンについて語った。

ヒューマンライフコード、持田製薬と臍帯由来の間葉系幹細胞を共同事業化  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

臍帯由来の間葉系幹細胞（MSC）を使った再生医療等製品の開発を進めるヒューマンライフコード（東京・中央、原田雅充代表取締役）は2023年3月27日、パイプラインの1つについて、持田製薬と共同事業化契約を結んだ。製品の流通・販売などを持田製薬が担うことになる。

帝人、台湾政府系やメディリッジとウイルスベクター・プラスミドの供給で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

帝人は2023年3月28日、台湾政府系企業のTFBS Bioscience社（台北市）およびメディリッジ（東京・台東、眞鍋幸子社長）と共同で、遺伝子導入に用いるウイルスベクターおよびプラスミドの供給業務で提携すると発表した。帝人はTFBSからウイルスベクター、メディリッジからプラスミドの供給を受け、帝人の再生医療に対する開発製造受託機関（CDMO）事業に活用する。

独BioNTech社、米OncoC4社の次世代抗CTLA-4抗体を導入  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

ドイツBioNTech社は2023年3月20日、米OncoC4社が開発中の次世代型の抗CTLA-4モノクローナル抗体（ONC-392）の全世界的独占権を取得し、共同開発する契約を締結したと発表した。ONC-392は、様々な固形がんを対象とする第1相、第2相の臨床試験で単独療法や併用療法の可能性が検討されており、両社は同年内に第3相臨床試験に進める方針だ。同契約に伴う取引は2023年上期に完了する見込み。

再生医療学会2023（産学連携）：同志社大・奥村氏らの角膜内皮細胞は生産効率大幅向上  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-29 7:00)

第22回日本再生医療学会総会（会期：2023年3月23日〜25日）で、シンポジウム「製品開発におけるアカデミア-企業間のコラボレーション：再生医療の出口戦略」が3月24日に開かれた。同志社大学生命医科学部教授でアクチュアライズ（京都府京田辺市、杉岡郁代表取締役社長CEO）取締役の奥村直毅氏は角膜内皮傷害に対する他家培養角膜内皮細胞、大阪大学大学院医学系研究科の笹井雅夫特任講師は他家iPS細胞由来心筋細胞シートについて、開発の進捗やポイントを語った。