リンク
RSS/ATOM 記事 (62044)
ここに表示されている RSS/ATOM 記事を RSS と ATOM で配信しています。
|
米Morphic社とJanssen社、インテグリン標的薬の開発提携を解消
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-31 7:00)
|
米Johnson ＆ Johnson社傘下のJanssen Pharmaceutical社は2023年1月13日、米Morphic Therapeutics社に対し、インテグリン標的薬の共同開発およびオプション合意に関する契約を終了する旨を通知した。親会社の米Morphic Holding社が同日、米国証券取引委員会（SEC）へFORM 8-Kによる報告書を提出した。
|
|
米Shoreline社、Editas社のiNK細胞資産と技術ライセンスを獲得
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-31 7:00)
|
米Shoreline Biosciences社は2023年1月19日、米Editas Medicine社からiPS細胞由来ナチュラルキラー細胞（iNK細胞）資産と関連技術を獲得する正式な契約を結んだと発表した。これによりShoreline社は、Editas社専有のSLEEK（SeLection by Essential-gene Exon Knock-in）技術やCRISPR酵素AsCas12aなどのライセンス、固形がんを対象に前臨床段階にあるiNK細胞医薬のEDIT-202および製造技術などの資産を獲得することになった。
|
|
Novartis社、放射性リガンド療法に注力
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-31 7:00)
|
スイスNovartis社の日本法人であるノバルティスファーマは2023年1月24日、放射性リガンド療法（RLT）の説明会を開催した。同社オンコロジーディベロップメントユニットの名取宏子Headは、RLTが分子標的薬、遺伝子細胞治療、がん免疫と並び、ノバルティスのオンコロジー領域で注力している4つの技術の1つであると紹介。2018年にフランスAdvanced Accelerator Applications（AAA）社と米Endocyte社を買収して以来、2030年までに100万人の患者にRLTを投与することを目標に、RLTとイメージングの臨床試験や、探索プログラムに取り組んでいると説明した。
|
|
オリシロジェノミクス、米Moderna社と提携ではなく買収を選んだ理由
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-31 7:00)
|
2023年1月、米Moderna社による買収を発表したオリシロジェノミクス（東京・文京、Nasir Kato Bashiruddin CEO）。同社は、立教大学理学部生命理学科の末次正幸教授が開発した研究成果をベースとして、2018年12月に設立されたスタートアップであり、無細胞系での長鎖DNAの合成・複製技術を有している。今後、Moderna社は、mRNAワクチンやmRNA医薬の製造に欠かせないプラスミドDNA（2本鎖の環状DNA）の作製に、オリシロジェノミクスの技術を活用する方針だ。2023年1月16日、オリシロジェノミクスのNasir Kato Bashiruddin CEOが本誌の取材に応じた。
|
|
伊藤勝彦の業界ウォッチ、塩野義製薬の2023年見どころ──COVID-19関連の売上高は1100億円を上回るのか
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-30 7:00)
|
2023年における国内製薬各社の見どころを解説する新年恒例の連載。最終回は塩野義製薬を取り上げる。同社は自社で取り組むべき重要課題の1つとして「感染症の脅威からの解放」を掲げており、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対しても治療薬、ワクチンの開発を積極的に進めている。
|
|
厚労省、ラインファーマの経口人工妊娠中絶薬は薬事分科会で再度審議へ
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-30 7:00)
|
厚生労働省は2023年1月27日に薬事・食品衛生審議会医薬品第一部会を開催し、ラインファーマの経口人工妊娠中絶薬「メフィーゴパック」（ミフェプリストン、ミソプロストール）を再度審議とした。同薬の承認可否や製造販売後の管理についてパブリックコメントを募集した後に、2023年3月にも薬事分科会で審議する。承認されれば、国内初の人工妊娠中絶薬となる。
|
|
キーワードを専門誌記者がわかりやすく解説、難病/指定難病とは
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-30 7:00)
|
一般的に治りにくい疾患を難病と呼ぶが、医学的に明確なガイドラインがあるわけではない。難病の治療や研究開発を国が主導して進めるため、2015年1月に「難病の患者に対する医療等に関する法律（難病法）」が施行された。その中で難病の定義として、（1）発病の機構が明らかでない、（2）治療方法が確立していない、（3）希少な疾病である（がんや精神疾患、そしてアレルギー疾患など、個別の施策体系が確立している疾患は含まれない）、（4）当該疾病にかかることにより長期にわたり療養を必要とするもの、の4つが掲げられた。
|
|
2023年1月30日号 目次
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-30 7:00)
|
|
|
パイプライン研究、大腸がん治療薬、第一三共は抗TROP2抗体を使った新ADCの第2相を開始
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-30 7:00)
|
大腸は盲腸から結腸（上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸）、直腸、肛門管までを指すが、主に結腸と直腸のがんを大腸がんと呼んでいる。日本人はS状結腸と直腸にがんができやすい。若年者に発症する大腸がんは、家族や血縁者の中に多発する傾向があり、遺伝的要因が示唆され、大腸がんの約1割を占める。一方、高齢者における大腸がんの発生には、海外へ移住した人との比較調査の結果から、遺伝的因子よりも環境的因子の関与が大きいと報告されている。最近では、日本人における大腸がんの発生率は、米国の日系移民や欧米白人と変わらなくなってきたようだ。
|
|
特集、2023年度の環境省バイオ関連予算、脱炭素資源の生産実証事業を再強化
from 日経バイオテクONLINE
(2023-1-30 6:59)
|
環境省の2023年度予算（エネルギー対策特別会計を含む）は3403億円で、前年度に比べて257億円（8.2％）の増加となった。そのうちバイオ関連と見なせる予算額は2023年度に47億2700万円となり、前年度の37億3200万円から9億9500万円（26.7％）増と、環境省の平均よりも大きな伸びとなった。
|
