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小崎J太郎のカジュアルバイオ、東大、眼内リンパ腫に対する遺伝子補助診断法と治療法を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-10 7:00)

東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科の田岡和城助教のグループが、眼内悪性リンパ腫に対するブルトン型チロシンキナーゼ（BTK）阻害薬の有効性を検証する医師主導治験を進めている。眼内悪性リンパ腫は、難治性でしかも希少がんであるために診断が難しい血液がんの1つだ。精度が高い遺伝子補助診断を可能にしたのが、眼内液を対象としたデジタルPCR法による遺伝子検査だった。

AZ社、中国系の米KYM Biosciences社からClaudin-18.2標的ADCを導入  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-10 7:00)

英AstraZeneca社は2023年2月23日、中国系の米KYM Biosciences社から、Claudin-18.2を標的とする抗体薬物複合体（ADC）のCMG901に関する全世界独占的なライセンスを獲得する契約を結んだと発表した。契約一時金は6300万ドル（約86億円）に上る。KYM社は中国Keymed Biosciences社と中国Lepu Biopharma社によって設立された合弁会社だ。

英Destiny社、米Sebela社と非毒性菌株によるCD感染症マイクロバイオーム治療で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-10 7:00)

英Destiny Pharma社は2023年2月24日、米Sebela Pharmaceuticals社と、クロストリジウム・ディフィシル（CD）再感染予防を目的に開発している、CD非毒性菌株のNTCD-M3について、北米での開発と商品化を目的とする独占的な協力契約を結んだと発表した。

PhRMA、新薬の薬価加算・維持に向けて日本政府に薬価制度改革を提言  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-10 7:00)

米国研究製薬工業協会（PhRMA）は2023年3月9日、記者会見を開き、日本政府に向けた薬価制度改革への提言を表明した。（1）特許期間中の新薬の薬価を維持するために、市場拡大再算定など薬価改定の方法を見直すこと、（2）新薬に加算をしやすくするために、新薬の算定ルールを見直すこと──を軸に、提言の内容を説明した。

サントリーのグループ会社が腸音測定アプリをリリース  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-10 7:00)

サントリーのグループ会社であるサントリーグローバルイノベーションセンターは2023年2月16日、腸音解析技術を活用したスマートフォンアプリ「腸note」をAppStoreにリリースした。同アプリは、iPhoneのマイクを通して腸のぜん動音を録音、人工知能（AI）で解析し、腸の状態を把握するとともに、排便の頻度や便の状態などの情報を合わせて、食事や運動の提案につなげるというものだ。

米AbbVie社、米Capsida社のAAVカプシドを送達媒体に眼科遺伝子治療を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-9 7:00)

米AbbVie社と米Capsida Biotherapeutics社は2023年2月23日、眼科遺伝子治療の戦略的提携契約を締結したと発表した。Capsida社が保有するアデノ随伴ウイルス（AAV）カプシドの基盤技術を活用し、眼科領域のプログラム3品目を立ち上げ、臨床応用に向けて両社が協力する。2021年4月に締結した神経変性疾患を対象とするパートナーシップを土台に契約を拡大した。

World Trend欧州、英国とフランスで相次いだ医薬品支出削減策の波紋  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-9 7:00)

英国政府は2022年12月、薬剤価格設定スキームであるVoluntary Scheme on Branded Medicines Pricing and Access（VPAS）に加盟する製薬企業の先発（ブランド）医薬品について、2023年から国民保健サービス（NHS）を介した売上高のうち26.5%を払い戻す決定を下し、製薬業界に衝撃を与えている。

編集長の目、台湾有事が製薬バイオ業界に与える「想定外」（2）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-9 7:00)

中国の第14期全国人民代表大会（全人代、国会に相当）が2023年3月5日から始まりました（13日に閉幕）。最大の注目点は、習近平国家主席のワンマン体制が名実共に確立することだと私は考えています。その象徴が首相人事です。中国では首相がナンバー2ポストで、今回の全人代で李克強首相が引退しました。後任の首相には、習氏の子飼いの部下である李強氏（前上海市書記）が就任することが確実視されています。

ベンチャー探訪、アデノプリベント、大腸がん要因の「コリバクチン」検査を実用化  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-9 7:00)

アデノプリベント（名古屋市、瀧本陽介代表取締役社長）は、大腸がんの発症の要因とされる「コリバクチン」の検査を事業化している。静岡県立大学の渡辺賢二教授（同社取締役CTO）の研究成果を基にした、同大発スタートアップだ。コリバクチン検査を進めつつ、将来的には診断薬としての承認取得や、コリバクチンを除去することで大腸がんを防ぐ手法の開発も目指している。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、UCB社の2022年度決算──減収減益、2つの重症筋無力症治療薬候補を申請  from 日経バイオテクONLINE  (2023-3-9 7:00)

欧米の製薬企業の2022年度決算を読み解く連載。今回はベルギーUCB社を取り上げる。ブリュッセル（Brussels）に本社を置く同社は、神経領域や免疫・炎症領域で存在感を示している。主力製品の特許期間が満了、業績は減収に一転した。