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RSS/ATOM 記事 (62044)

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キーワードを専門誌記者がわかりやすく解説、CRO（Contract Research Organization）とは  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

CROはContract Research Organizationの略。製薬会社などが医薬品および医療機器の開発を進める上で治験業務を受託・代行する企業を指す。日本語では、「医薬品開発業務受託機関」と説明する場合が多い。また、医薬品開発を受託する事業を「CRO事業」と呼ぶこともある。製薬・バイオ業界では、大手からスタートアップまで企業の規模にかかわらず、CROが研究開発に必要不可欠な存在となっている。

アロステリック制御バイオ医薬の米Bonum社、シリーズAで129億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

米Bonum Therapeutics社は、2022年11月15日、シリーズAで9300万ドル（約129億円）を調達したと発表した。同社はアロステリック制御を利用して、特定の条件下で活性を発現する、毒性の低い医薬品を開発しているバイオ医薬品企業で、米Good Therapeutics社からスピンアウトした。Good社は最近、スイスRoche社に買収されている。

フェニルケトン尿症の薬を開発中の米Jnana社、シリーズCで150億円調達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

米Jnana Therapeutics社は2022年11月15日、シリーズCラウンドで1億700万ドル（約150億円）を調達したと発表した。調達資金を活用し、第1相臨床試験に入っているフェニルケトン尿症（PKU）の低分子薬（JNT-517）を臨床概念実証（POC）試験に向けて推進するとともに、免疫疾患やがんを対象とする他の自社パイプラインを加速する。

JSTが研究開発マネージャーを公募、年俸600万円以上の2年契約から  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

科学技術振興機構（JST）の橋本和仁理事長は2022年11月24日に記者会見を開催し、優れたシーズの目利き役となって研究成果の実用化や産業化を橋渡しする「研究開発マネージャー（仮称）」の公募を始めたことを明らかにした。年俸は600万円以上で2年間の任期雇用となり、2年後に登用試験に合格すればJSTの常勤職員になることができる。2023年4月に勤務開始となる第1期では20人程度までの採用を考えているという。

厚労省、ALS治療薬ラジカットの経口懸濁液など7品目の承認を了承  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

厚生労働省は2022年11月25日に薬事・食品衛生審議会医薬品第一部会を開催し、田辺三菱製薬の「ラジカット内用懸濁液」（エダラボン）など7品目の承認を了承した。

新鮮なコオロギがスーパーに並ぶまで、加工法で変わる「食用コオロギ」の楽しみ方と、普及への道（後編）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

食用コオロギの生産、研究開発、商品開発、販売を一貫して行うグリラスの代表として、事業社の目線からコオロギや食、社会の未来を語るコラム。第一回は加工方法によって変わる食用コオロギの楽しみ方の違いについて。後編では、今後昆虫食において重要になるであろう冷凍コオロギの活用法や、食用コオロギの未来について論じていく。

主要バイオ特許の登録情報、2022年11月16日〜11月22日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年11月16日〜11月22日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、2022年11月16日〜11月22日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2022年11月16日〜11月22日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

厚労省、トレメリムマブやアトピー抗体医薬など4品目の承認を了承  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-30 7:00)

厚生労働省は2022年11月28日に薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会を開催し、レオファーマの抗IL-13抗体「アドトラーザ」（トラロキヌマブ［遺伝子組換え］）やサノフィの抗PD-1抗体「リブタヨ」（セミプリマブ［遺伝子組換え］）など4品目の承認を了承した。

NIMS、「汗センサー」で脱水症状・熱中症予防へ実証実験  from 日経バイオテクONLINE  (2022-11-29 7:00)

物質・材料研究機構（NIMS）が、開発中の「汗センサー」を健康管理に活用しようとしている。手から発せられる汗を測定し、体温や心拍数などの情報と組み合わせて記録するもので、こうしたパラメーターと脱水症状・熱中症の発症を関連付ける。これにより、汗センサーを使った脱水症状・熱中症のリスク判定を可能にする考えだ。2022年11月18日には、本格的なデータ収集を目的とした実証実験を始めるため、山口市と、森ビルグループの森ビル都市企画と事業連携に関する協定を結んだ。