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2022年5月30日号　目次  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 7:00)

キーパーソンインタビュー、日本新薬 研究開発担当の?垣和史取締役に聞く  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 6:57)

日本新薬は低分子薬に加え、新たな創薬モダリティとして核酸医薬の研究開発にも取り組んでいる。自社創製した核酸医薬の開発品目も増え、今後は遺伝子治療など創薬モダリティをさらに拡充させる方針だ。2021年度の研究開発費は約264億円と規模は大きくないが、自社の強みを生かした創薬研究を進めている。

特集、世界の製薬企業収益ランキング─2021年度  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 6:56)

公表数字の単位通貨は米ドルの他、欧ユーロ、スイスフラン、英ポンド、日本円、デンマーククローネなど様々だ。従ってランキングするためには、同一通貨による比較が必要となる。このため、米ドル以外の通貨で発表した企業については、それぞれの通貨の年間平均の対ドルレートを使用してドルに換算した。

オンライン閲覧TOP15、2022年5月7日から2022年5月20日まで  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-30 6:55)

2022年5月7日から2022年5月20日までの閲覧数に基づき作成した（本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました）。

バイオベンチャー株価週報、ヘリオスが前週比56％下落、ステラファーマは申請断念、ペルセウスは前週の値上  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 20:00)

日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2022年5月27日金曜日の終値が、前週の週末（5月20日）の終値に比べて上昇したのは18銘柄、不変だったのが1銘柄、下落したのは31銘柄だった。

米Remix社、RNAプロセシング標的薬の開発推進に90億円調達  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

米Remix Therapeutics社は2022年5月17日、シリーズBラウンドで7000万ドル（約90億円）を調達したと発表した。保有するRNAプロセシング再プログラム化の基盤技術「REMaster」の向上と開発パイプラインの推進に調達資金を活用する。

農研機構とピクシーダストテクノロジーズ、超音波で防虫する技術を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）と、コンピュータを使った新技術を開発するピクシーダストテクノロジーズ（東京・千代田、落合陽一代表取締役CEO）は2022年5月23日、超音波を使って植物の害虫を防ぐ技術を開発したと発表した。化学農薬を使わずに済む上、農薬に耐性を持つ虫にも使えるとして、本格的な産業応用を目指す。

アステラス製薬のDX、「Mahol-A-Ba」を10以上のプログラムで活用  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

アステラス製薬は、iPS細胞を利用した創薬研究のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するために、人工知能（AI）やロボットを活用した創薬プラットフォーム「Mahol-A-Ba」（まほらば）を構築した。現時点では候補化合物の同定には至っていないものの、10以上のプログラムでMahol-A-Baを活用しているという。同社は2022年5月10日につくば研究センターの見学会を開催し、Mahol-A-Baの導入事例を説明した。今後、国内外の施設にも同様のプラットフォームを導入していきたい考えだ。

菊池結貴子の“野次馬”生物学徒日記、BIOTA・伊藤代表取締役が作る新たな科学コミュニケーション  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

日本科学未来館の展示に、2022年4月20日から新たなコーナーが加わった。題は、「セカイは微生物に満ちている」。環境マイクロバイオームの事業化を目指すスタートアップ・BIOTA（東京・千代田）の、伊藤光平代表取締役が監修したものだ。生活空間の微生物をあえて増やすことで、疾患予防などの健康効果を追求する──そんな独自の構想が同館の関心を誘い、展示が実現した。スタートアップの描く未来像が科学館で展示されるという、新たな科学コミュニケーションの形を見た。

ベンチャー探訪、C-HASプラス、線虫による化合物評価と熊大の創薬シーズで医薬品・食品開発を加速  from 日経バイオテクONLINE  (2022-5-27 7:00)

C-HASプラス（シーハスプラス、熊本市、菊池正彦代表取締役、首藤剛取締役社長）は、熊本大学薬学部の持つ創薬支援能力の事業化を目指す同大発スタートアップだ。その事業内容には2つの面がある。1つ目は、熊本大の研究成果を導出するためのプラットフォームとしての事業。2つ目は、独自技術を生かして創薬などの支援を行う事業だ。