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RSS/ATOM 記事 (62075)
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島津と塩野義、新型コロナの下水モニタリングで合弁会社を設立
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-9 7:00)
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島津製作所と塩野義製薬は2022年2月8日、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）などの下水モニタリングを事業化するため、合弁会社としてAdvanSentinel（アドバンセンチネル、大阪市、古賀正敏社長）を設立したと発表した。合弁会社を通じ、国内での下水モニタリングの社会実装を進め、早期の収益化を図る。
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小崎J太郎のカジュアルバイオ、「QSTが認知症診断パッケージを提供」 脳機能イメージング研究部の樋口部長�
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-9 7:00)
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認知症の多くが異常蛋白質の脳内蓄積が原因で起こる。異常蛋白質を非侵襲的に検出する技術としてPET検査の重要性が増している。2022年1月29日に開催された「次世代PET研究会2022」で、量子科学技術研究開発機構（QST）脳機能イメージング研究部の樋口真人（まこと）部長がPET検査を中心に据えた認知症診断の近未来像を語った。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、Roche社の2021年度決算──COVID-19関連で診断薬が好調で増収も、費用増で減益
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-9 7:00)
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欧米の製薬企業の2021年度決算を読み解く連載。今回は上位製品に変化が見られたスイスRoche社を取り上げる。診断薬では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連の検査が増加して大きく伸びた。
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幹細胞製造自動化の米Cellino社、シリーズAで92億円を調達
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-9 7:00)
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米Cellino Biotech社は2022年1月25日、シリーズAで8000万ドル（約92億円）を調達したと発表した。リード投資家はドイツBayer社のインパクト投資部門であるドイツLeaps by Bayerと、米8VC社、米Humboldt Fund社。米Felicis Ventures社などの新規の投資家と、米The Engine社、米Khosla Ventures社といった既存の投資家もシリーズAに加わった。Cellino社がこれまでに民間から調達した資金は総額9600万ドルになった。
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厚労省、TMB-Highの固形がんに対するキイトルーダの適応拡大を了承
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-9 7:00)
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厚生労働省は2022年2月4日、薬事･食品衛生審議会医薬品第二部会を開催した。部会では、MSDの「キイトルーダ点滴静注」（ペムブロリズマブ（遺伝子組換え））に腫瘍遺伝子変異量（TMB-High）を有する進行・再発の固形がんの適応を拡大する一部変更が了承された。TMB-Highを有する固形がんの効能・効果で承認された薬としては、国内初となる。その他、2品目の一部変更が審議・了承された。また、3品目の一部変更について報告があった。
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中外製薬、6期連続で過去最高更新し、1兆円企業の仲間入りに挑戦
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-9 7:00)
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中外製薬は2022年2月3日に2021年12月期の決算発表を行った。2021年12月期は10月に通期業績予想を上方修正していたが、更に上振れし、売上収益は前年同期比27.1％増の9998億円、営業利益は同41.0％増の4341億円、当期利益は同42.0％増の3115億円だった。5期連続で、過去最高の売上収益、営業利益、当期利益を達成。営業利益率は43.4％に達した。
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東大、イヌ進行性前立腺がんにCCR4阻害薬のポテリジオが有効と証明
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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東京大学大学院農学生命科学研究科獣医学専攻の前田真吾助教らの研究チームが、イヌの進行性前立腺がんへの新しい免疫療法を確立したと発表した。制御性T細胞（Treg）が腫瘍に浸潤することに着目し、阻害薬でTregを抑えることで治療するというものだ。ヒトCCR4阻害薬のポテリジオ（モガムリズマブ、協和キリン）が有効で、ヒトへの応用も考えられるという。論文は2022年2月7日、Journal for ImmunoTherapy of Cancer誌に掲載された。
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島津製作所、バイオ医薬や中分子医薬に適した高速液体クロマトグラフを発売
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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島津製作所は2022年2月3日、バイオ医薬品や中分子医薬品などの分析に適した高速液体クロマトグラフ（LC）「Nexera XS inert（ネクセラ エックスエス イナート）」を国内外で新発売した。従来のLCでは、試料中に含まれるリン酸基によって、試料が装置に吸着してしまうなどの課題があった。そこで同社は、装置内の配管に樹脂を用いることで試料の吸着を抑え、従来のLCよりも感度を数倍高めた。さらに樹脂の周囲をステンレスで覆い、装置に高圧がかかる超高速高分離にも対応できるようにした。希望販売価格は税別で1200万円からとなる。
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リジェネフロ、AZ社・CiRAとiPS細胞由来腎組織作製で共同研究
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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他家iPS細胞由来腎前駆細胞の開発を手掛けるリジェネフロ（京都市、石切山俊博代表取締役）は2022年2月7日、京都大学iPS細胞研究所(CiRA)と、英AstraZeneca（AZ）社と共同研究契約を締結したと発表した。ヒトiPS細胞由来腎前駆細胞から腎組織や移植用腎臓を作製する手法を開発し、その発生生物学的・生理的な機能を解析する。
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豪州研究所、ペムブロリズマブで潜伏感染中のHIVを引き出す可能性示す
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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現行の抗HIV薬を用いた治療は潜伏感染状態にあるHIVを標的にできないが、ペムブロリズマブで克服できる可能性が示された。オーストラリアPeter Doherty Institute for Infection and Immunity（Doherty研究所）などの研究者らは、抗PD-1抗体であるペムブロリズマブを投与する臨床試験で、HIVの潜伏感染を反転させられる可能性を示すデータを得た。米Science Translational Medicine誌2022年1月26日号に報告された。
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