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製薬イノベーションの将来像（第1回）、日本の製薬産業はイノベーションをどう起こしていくべきか  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

近年、複合的な背景により製薬産業が従来型アプローチでイノベーションを起こすことは困難になっている。日本の製薬企業も戦い方を変えていくことが求められているが、複数の要因が絡み合って生じているこの変化に対して、どのように対応していくべきなのか。本連載では、製薬産業において生じつつある変化を見極めながら、これからの製薬イノベーションの起こし方について考察していく。

米64x Bio社が5500万ドルを調達、ベクター製造用細胞株の開発を推進  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

合成生物学のスタートアップである米64x Bio社は2022年1月19日、シリーズAで募集額を上回る5500万ドル（約63億円）を調達したと発表した。得られた資金は、同社の細胞株エンジニアリング技術である「VectorSelect」の拡張に用いられる。

大塚製薬とジョリーグッド、VRによる統合失調症患者の社会復帰支援に向け業務提携  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

大塚製薬とジョリーグッド（東京・中央、上路〔じょうじ〕健介代表取締役CEO）は2022年1月27日、VR（仮想現実）を活用したソーシャルスキルトレーニング（SST）の国内における独占的共同開発および販売に関する契約を締結した。両社は2022年内に、統合失調症患者の社会復帰をサポートするVRコンテンツの販売開始を目指す。大塚製薬はジョリーグッドに契約一時金として3億円を支払うとともに、コンテンツの制作費の全額を負担する。同契約は、制作開発費および販売のロイヤルティーを含めると50億円規模になる可能性があるという。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、J&J社の2021年度決算──COVID-19ワクチンも加わり増収増益  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

欧米大手製薬企業の2021年度通期の決算発表が始まった。2021年度については良い意味でも悪い意味でも、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受けた企業が多いようだ。各社の業績を解説する連載の初回は米Johnson & Johnson（J & J）社を取り上げる。同社はCOVID-19ワクチンの売上高を計上したこともあり、業績は大きく伸びている。

バイオベンチャー株価週報、PSSと総医研HDが2桁上昇、ペルセウス・セルソース・ステラファーマが続落  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2022年1月28日金曜日の終値が、前週の週末（1月21日）の終値に比べて上昇したのは6銘柄、不変だったのは1銘柄、下落したのは43銘柄だった。

リポート、2022年バイオ企業番付  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

日経バイオテク編集部は、2022年のバイオ企業番付を決定した。2021年は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンが複数実用化し、世界的に接種が推し進められた。また、COVID-19に対する抗体医薬が実用化した他、経口薬の開発も進捗し、バイオ業界や製薬業界の存在感はかつてなく高まっているといえる。

2022年1月31日号　目次  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 7:00)

業界こぼれ話、ゲノム編集トマト栽培コンテスト、優勝者は？  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 6:57)

2020年12月12月に厚生労働省への届出と農林水産省への情報提供書が受理され、日本で初めてゲノム編集食品となったのがサナテックシード（東京・港、竹下心平社長）のGABA高蓄積トマトだ。CRISPR/Cas9を使った食品としては、世界で初めての商用化でもある。

パイプライン研究、膵臓がん治療薬、小野薬品は第3相で失敗もアステラスと第一三共の抗体医薬が第2相に  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 6:56)

膵臓がんのうち、90％から95％を占めているのが、浸潤・転移を起こしやすい膵管がんであり、消化器がんの中でも難治性のがんとされている。残りは、膵内分泌腫瘍、膵管内乳頭粘液性腫瘍（IPMN）、粘液性嚢胞腫瘍（MCT）、腺房細胞がんなどで、比較的予後が良い。

特集、2022年度政府のバイオ関連予算  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-31 6:55)

政府は2021年12月24日、2022年度の政府予算案を閣議決定した。一般会計の総額は107兆5964億円となり、2021年度当初予算の106兆6097億円を上回り、過去最大を10年連続で更新した。100兆円を突破するのも4年連続だ。