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伊藤勝彦の業界ウォッチ、参天製薬、2022年はファースト・イン・クラス薬剤の米国再申請に期待  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-21 7:00)

2022年の各社の注目点を解説する集中連載。第11回は参天製薬を取り上げる。米国市場へ本格的に参入するために「エイベリス」（オミデネパグイソプロピル）を承認申請した。しかし、米食品医薬品局（FDA）はComplete Response Letter（CRL、審査完了通知）を発行。2022年は再申請できるのか、注目が集まる。

オプジーボ、世界初の原発不明がん治療薬に  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-21 7:00)

小野薬品工業とブリストルマイヤーズスクイブは2022年1月19日、抗PD-1抗体である「オプジーボ」（ニボルマブ）の原発不明がんの適応症拡大を受けてメディアセミナー「原発不明がんに対する世界初の治療薬登場」を開催した。

慶應大、他家iPS細胞由来神経前駆細胞の臨床研究の1例目移植が完了  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-21 7:00)

慶應義塾大学は2022年1月14日、亜急性期脊髄損傷に対してiPS細胞由来神経前駆細胞（iPS-NS/PC）を移植する臨床研究について、2021年12月に1例目の患者への移植を完了したと発表した。発表に伴って開催された記者会見では、同臨床研究の実施責任者である同大学医学部の岡野栄之教授や、研究責任医師の同大学医学部中村雅也教授らが登壇した。それによると、移植後3週目の時点で明らかな異常所見はなく、経過は良好だという。同研究グループは今後１年にわたり、国立病院機構の村山医療センターで患者の経過を評価していく計画だ。また、移植から約3カ月たった時点のデータで安全性を判断し、追加で3例に対する移植も検討する。

Bayer社と米Mammoth社、肝疾患向けin vivo遺伝子編集技術で協力  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-21 7:00)

ドイツBayer社と米Mammoth Biosciences社は2022年1月10日、Mammoth社の次世代型CRISPRシステムを利用したin vivo遺伝子編集療法の開発を目的とする戦略的提携およびオプション契約を結んだと発表した。Bayer社は肝疾患に関連する標的を5つ選択しており、同社はそれらに対してMammoth社の新しい遺伝子編集技術を利用する権利を得る。

堂田丈明のデジタルヘルス最前線（1）、Moderna社躍進の裏にAIあり、計算アルゴリズムで最適なmRNA配列を特  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

ヘルスケア市場において、テクノロジーは最も重要な要素の一つであり、常にアップデートが求められます。セキュリティーやレギュレーションでさえ、テクノロジーによって変化するためです。例えば創薬では、人工知能（AI）技術による革新が挙げられます。このAI技術の分野は、1960年代から研究が始まり、近年のコンピューター処理能力、高速ネットワーク技術、データ生産量の急激な成長に伴い、2005年頃からディープラーニング技術が主流になりました。

インテグリカルチャー、シリーズAで7.8億円の資金調達完了  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

培養肉の開発を手掛けるインテグリカルチャー（東京・文京、羽生雄毅代表取締役）は2022年1月20日、リアルテックファンドやFuture Food Fund1号投資事業有限責任組合など12社を引受先として、第三者割当増資によって総額7.8億円の資金調達を完了したと発表した。調達した資金は同社が開発する培養肉製造システムのスケールアップや、培養フォアグラの製品化に向けた研究開発などに使われる。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、塩野義製薬、2022年はCOVID-19の国産治療薬・ワクチンが誕生か  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

2022年の各社の注目点を解説する集中連載。第10回は塩野義製薬を取り上げる。第2四半期累計は売上収益、営業利益共に計画値を過達した。どこまで、収益を伸ばすか注目される。

キリンと静岡大、自然科学研究機構、酵素によるPETリサイクル技術を共同研究  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

キリンホールディングス（キリンHD）キリン中央研究所と静岡大学、自然科学研究機構（NINS）は、酵素を用いてPET（ポリエチレンテレフタレート）をリサイクルする技術の確立に向けた共同研究を2022年1月から開始すると、2022年1月18日に発表した。

独BioNTech社、英Crescendo社のVH抗体でがん免疫療法など開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-20 7:00)

ドイツBioNTech社と英Crescendo Biologics社は2022年1月10日、がんなどを対象とする精密な免疫療法の開発で協力すると発表した。契約期間は3年間で、Crescendo社が保有する、完全ヒト化重鎖可変領域（VH）抗体の基盤技術「Humabody VH」を活用し、BioNTech社が選定した標的で複数品目を創出する。

Pfizer社、米Beam社の希少疾患を対象としたin vivo塩基編集でオプション契約  from 日経バイオテクONLINE  (2022-1-19 7:00)

米Pfizer社は2022年1月10日、米Beam Therapeutics社とin vivo塩基編集技術の開発を推進するために、4年間の独占的研究協力契約を結んだと発表した。Pfizer社は、協力によって得られた開発候補の独占的かつ世界的なライセンスを得るためのオプションを保有する。研究は、肝臓、筋肉、中枢神経系のまれな遺伝性疾患に関係する3つの標的に焦点を当てる計画だ。