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米ZyVersa社、心血管合併症有する肥満にインフラマソームASC阻害薬が有望な可能性  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-9 7:00)

米ZyVersa Therapeutics（ザイバーサ・セラピューティクス）社は2025年3月18日、中国武漢大学などの研究者たちが米心臓協会誌（AHA）電子版に2024年11月24日に報告した論文で、インフラマソーム阻害がモデルマウスの肥満心筋症を軽減したと報告されたことについて、示されたデータは、同社のインフラマソームASC阻害薬（開発番号：IC 100）が、心血管合併症を有する肥満患者に対する治療の選択肢として有望な可能性があることを示唆すると発表した。

編集長の目、トランプ関税が日本の医薬品業界に及ぼす影響  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-8 7:00)

米国のTrump大統領が導入を表明した相互関税が世界を揺らしています。今回の相互関税は、米国に入ってくる全ての輸入品に一律10％の基本税率を設定した上で、貿易相手国・地域の税率や非関税障壁を踏まえて、国・地域別にさらに関税を上乗せするもの。中国は34％、台湾は32％、韓国は25％、日本は24％、欧州連合（EU）は20％など、約60カ国・地域には10％の基本税率を上回る関税が課されます。基本税率は2025年4月5日に発動しており、上乗せ関税は4月9日に発動する見通しです。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、BI社、HER2チロシンキナーゼ阻害薬を日米で申請──2024年度決算は開示無し  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-8 7:00)

欧米の製薬企業の2024年度決算を読み解く連載。最終回はドイツBoehringer Ingelheim（ベーリンガーインゲルハイム、BI）社を取り上げる。株式を公開している企業では売上高はもちろんのこと、経費や利益の報告義務がある。しかし、BI社は株式を公開していない未公開企業であり、2023年度に開示方針を変更して、経費や利益の数値を非開示にした。残念ながら2024年度もその方針が継続されている。

新日本科学、ニホンウナギの人工種苗の大量生産を目指しニッスイと共同研究契約締結  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-8 7:00)

新日本科学は2025年4月7日、ニホンウナギの人工種苗の大量生産技術の確立を目指し、ニッスイと共同研究契約を締結したと発表した。2024年10月より共同研究を開始したという。2027年度をめどに、年間数万〜10万尾を安定的に生産できる技術の開発を目標に掲げる。

Sanofi社、米Dren Bio社の二重特異性骨髄系細胞エンゲージャーDR-0201を獲得  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-8 7:00)

フランスSanofi（サノフィ）社は2025年3月20日、株式非公開のバイオ医薬品企業である米Dren Bio（ドレン・バイオ）社と正式契約を結び、Dren社の二重特異性抗体製剤で“骨髄系細胞エンゲージャー”であるDR-201を獲得すると発表した。

英Maxion社、シリーズAで7200万ドルを調達し抗イオンチャネル抗体パイプライン開発を推進  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-8 7:00)

英Maxion Therapeutics（マキシオン・セラピューティクス）社は2025年3月17日、シリーズAで7200 万ドル (5800 万ポンド) を調達したと発表した。

特集連動◎本格化する生体模倣システムの創薬応用、中外製薬、子宮内膜症の病態メカニズムの解明に生体模倣  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-8 7:00)

中外製薬は、子宮内膜症を対象に開発を進めている抗IL-8リサイクリング抗体のAMY109の研究開発の一環として、生体模倣システム（MPS）を用いて子宮内膜症の病態メカニズムの一端を解明した。研究成果は2023年2月にScience Translational Medicine誌に掲載された。2025年3月11日、中外製薬トランスレーショナルリサーチ本部医科学薬理部（病態バイオロジー担当）の中野清孝統括マネジャーが本誌の取材に応じた。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、速報、世界の製薬企業の2024年度の売上収益トップ10  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-7 7:00)

グローバル製薬企業の2024年度決算が出そろった。各社が開示した年次報告書（Annual Report）などの決算関連資料から医療用医薬品売上高を抽出して、ランキングした。2024年度の医療用医薬品売上高企業トップ10を速報する（表1）。

GEヘルスケア・ジャパン若林社長、「セラノスティクスに必要なものを一気通貫で提供できる」  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-7 7:00)

2024年12月に米GE HealthCare（ジーイーヘルスケア）社が日本メジフィジックスを完全子会社化すると発表してからおよそ4カ月。2025年3月31日、GE HealthCare社は住友化学が持つ50％の株式の取得を完了し、日本メジフィジックスを完全子会社化した。CT、PET、SPECTなどの画像診断装置のほか、画像読影・管理や医療経営を支援するシステムの開発・販売を手掛けるGE HealthCare社と放射性医薬品の開発・販売を手掛け、近年はセラノスティクスの開発も推進する日本メジフィジックスが一体となって事業を展開することになる。今後の展望について、GEヘルスケア・ジャパンの若林正基代表取締役社長兼CEOに話を聞いた。

特集連動◎本格化する生体模倣システムの創薬応用、第一三共、組織横断的なチーム結成し「薬効薬理にも生体  from 日経バイオテクONLINE  (2025-4-7 7:00)

第一三共は、生体模倣システム（MPS）を用いた取り組みを強化している。2024年夏頃には、組織横断的なチームを結成し、社内での活用促進に向けて活動を本格的に開始した。2025年2月25日、第一三共研究開発本部プレシジョンメディシン統括部の河野圭太ディレクターと、同社のドイツ研究拠点であるTissue and Cell Research Center Munich（TCRM）の今岡知己ディレクターが本誌の取材に応じた。