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RSS/ATOM 記事 (62962)
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リジェネフロ、AZ社・CiRAとiPS細胞由来腎組織作製で共同研究
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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他家iPS細胞由来腎前駆細胞の開発を手掛けるリジェネフロ（京都市、石切山俊博代表取締役）は2022年2月7日、京都大学iPS細胞研究所(CiRA)と、英AstraZeneca（AZ）社と共同研究契約を締結したと発表した。ヒトiPS細胞由来腎前駆細胞から腎組織や移植用腎臓を作製する手法を開発し、その発生生物学的・生理的な機能を解析する。
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豪州研究所、ペムブロリズマブで潜伏感染中のHIVを引き出す可能性示す
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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現行の抗HIV薬を用いた治療は潜伏感染状態にあるHIVを標的にできないが、ペムブロリズマブで克服できる可能性が示された。オーストラリアPeter Doherty Institute for Infection and Immunity（Doherty研究所）などの研究者らは、抗PD-1抗体であるペムブロリズマブを投与する臨床試験で、HIVの潜伏感染を反転させられる可能性を示すデータを得た。米Science Translational Medicine誌2022年1月26日号に報告された。
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Gilead社、抗CD47抗体magrolimabの併用療法試験を一時停止
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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米Gilead Sciences社は2022年1月25日、がん免疫薬として開発中の抗CD47抗体（magrolimab）について、現在行われている臨床試験の一部を停止していることを明らかにした。米食品医薬品局（FDA）から部分差し止めを通告されたことを受けたもので、アザシチジンとの併用療法を評価する5試験を停止している。
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大日本住友、iPS網膜色素上皮の企業治験開始がさらにずれ込み
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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大日本住友製薬は、2022年2月7日、オンラインで記者懇談会を開催し、パイプラインの開発の進捗などを紹介した。その中で、再生・細胞医薬分野で加齢黄斑変性を対象に開発している他家iPS細胞由来網膜色素上皮について、国内での企業治験の開始時期が2022年度にずれ込むことを説明した。また、精神神経領域で開発していたAI創薬のパイプラインや、フロンティア事業で開発していたデジタル治療（Digital Therapeutics：DTx）のパイプラインについて、開発を中止した理由を明らかにした。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、Novartis社の2021年度決算──増収に大幅な増益となる、Roche社株式を売却
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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欧米の大手製薬企業の2021年度決算を読み解く連載。今回は、スイスNovartis社について報告する。発売3年目で遺伝子治療薬の「ゾルゲンスマ」（オナセムノゲンアベパルボベク）はブロックバスターの仲間入りを果たした。
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塩野義の手代木社長、甘利氏ツイート念頭に「政治など外部の影響を受けることはない」
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-8 7:00)
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手代木功社長は語った。S-217622はCOVID-19に対する初の国産治療薬として注目を集め、政府も迅速に審査を進める考えを示している。ただ、手代木社長は承認審査において「政治など外部の影響を受けることはない」と強調した。
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カルナバイオ、米Brickell社にSTINGアンタゴニスト導出で一時金2.2億円を受領
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-7 7:00)
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カルナバイオサイエンスは2022年2月2日、米Brickell Biotech社とライセンス契約を締結したと発表した。同契約により、カルナバイオが創製したSTING（STimulator of INterferon Genes）アンタゴニストの全世界における開発・販売権をBrickell社が独占的に取得する。カルナバイオはBrickell社から契約一時金として200万ドル（約2億2000万円）を受領し、開発・申請・承認の進捗に応じたマイルストーンを最大で2億5800万ドル（約283億円）受け取る。また、販売開始後は売上高に応じた1桁半ばから10％のロイヤルティーを受け取る。
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《日経メディカルより》、国立国際医療研究センター、新規糖尿病患者は新型コロナの重症化リスクが高い
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-7 7:00)
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で入院した患者のうち、入院時に新たに糖尿病と診断された患者では、糖尿病の既往がある患者と比較して入院中にCOVID-19が重症化するリスクが高いことが分かった。国立国際医療研究センター病院（NCGM）糖尿病内分泌代謝科の内原正樹氏らの研究グループが報告した。研究成果は、2022年1月24日、Journal of Diabetes Investigation誌のオンライン版に掲載された。
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名古屋大など、魚介類の表皮から病気を防ぐ細菌を探索
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-7 7:00)
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名古屋大学、三重大学、愛知県淡水養殖漁業協同組合などの研究グループで、魚介類の表皮から得られる細菌を疾病防除に利用する研究が進められている。水中にいる魚介類は環境水から表皮を介して細菌感染するリスクが高く、表皮での免疫系が重要な役割を果たす。表皮での免疫を補助する有用細菌を見つけて外部から投与することで、養殖現場で効率的に疾病を防除できるのではないかという取り組みだ。2022年1月26日、研究グループを率いる名古屋大大学院工学研究科の中谷肇講師と荒川友子氏が本誌の取材に応じた。
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茨城大・成澤教授、植物と共生する「エンドファイト」の実用化目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2022-2-7 7:00)
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腸内細菌をはじめとした微生物叢を、医療や健康管理に活用する動きが広まる中、植物でも微生物叢に着目した研究が進められている。植物の根に共生する微生物の中に、他の菌や細菌を誘引して微生物叢を形成させ、植物の生育を促進するものがいるという。こうした微生物類は「エンドファイト」と総称される。2022年1月27日、エンドファイトの研究を進めている、茨城大学農学部食生命科学科の成澤才彦（なりさわ・かずひこ）教授に話を聞いた。
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