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RSS/ATOM 記事 (62105)

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米Google社、米Mayo Clinicとの提携拠点をミネソタ州に設立  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-25 7:00) 
 米Google社は、2021年2月18日、米Mayo Clinicとの提携をさらに深め、協同で患者のケアを変革するためのオフィスを、ミネソタ州ロチェスター市に初めて設立したと発表した。
米bluebird社、鎌状赤血球症の遺伝子治療の臨床試験を一時停止、欧州での販売も停止  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-25 7:00) 
 米bluebird bio社は2021年2月16日、鎌状赤血球症(SCD)を対象に米国で実施中のレンチウイルスベクターを用いた「LentiGlobin」遺伝子治療の臨床試験2本(HGB-206試験、HGB-210試験)を一時停止したと発表した。予期しない重篤な有害反応(SUSAR:Suspected Unexpected Serious Adverse Reaction)に該当する血液悪性腫瘍が2例に発症したため。現在、同社はその原因解析や規制当局との調整を行っている。
タカラバイオ、業績好調も大塚製薬と共同開発のTCR療法は承認申請に遅れ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-25 7:00) 
 タカラバイオは、2021年2月10日、2021年3月期第3四半期の業績を発表。主力のバイオ産業支援事業では、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)検出用PCR試薬やPCR装置などの需要が大きかったことや受託サービスが好調だった。一方で、遺伝子医療事業では、大塚製薬と共同開発しているNY-ESO-1抗原を標的としたT細胞受容体(TCR)遺伝子導入T細胞療法(TCR療法)のTB-1301の承認申請が遅れている。2021年2月12日、同社の仲尾功一社長が本誌の取材に応じた。
伊藤勝彦の業界ウォッチ、AstraZeneca社の2020年度決算──米Alexion社を買収、武田薬品を超える規模へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-25 7:00) 
 欧米の製薬企業の2020年度決算を読み解く連載。今回は実質2桁の増収を達成した英AstraZeneca(AZ)社について報告する。伸びたのはがん領域、自社創製した複数のブロックバスターが牽引した。さらに第一三共、米Merck社からの提携収入も利益を後押する。
厚労省第二部会、中外製薬のADC「ポライビー」など7品目の新規承認を了承  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-24 7:00) 
 厚生労働省は2021年2月22日、薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会を開催した。中外製薬の「ポライビー点滴静注用」(ポラツズマブ ベドチン(遺伝子組換え))など12品目が審議または報告され、全ての承認が了承された。いずれも厚労省による正式な承認は3月の予定。
英Oxford大学、米Janssen Biotech社と免疫性炎症性疾患の細胞マップを共同開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-24 7:00) 
 英University of Oxfordは2021年2月16日、米Janssen Biotech社と戦略的に提携して、広範な免疫性炎症性疾患(IMID)に関係する遺伝子と蛋白質を細胞レベルでマッピングし、これを利用した創薬標的の特性の分析などに取り組むと発表した。
窪田製薬HD、クボタメガネの商業化は「2021年内に東アジア」で検討中  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-24 7:00) 
 窪田製薬ホールディングスは2021年2月22日、2020年12月期の決算説明会をオンラインで開催した。同社が開発を進めている近視用デバイスの「クボタメガネ」について、窪田良社長は「2021年内に東アジアでの商業化を目指しており、最初は台湾、タイ、マレーシアなどを検討中だ」と述べた。またクボタメガネの治療効果については「我々は近視の進行を完全に抑制させることを目指している」とした。
主要バイオ特許の公開情報、2021年2月15、18日発行分(公開番号・発明の名称・出願人・要約)  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-24 7:00) 
 一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2021年2月15、18日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。
東京農業大学の第13代学長に江口文陽教授  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-24 7:00) 
 東京農業大学の第13代学長に、同大学地域環境科学部森林総合科学科の江口文陽教授/学科長が就任することが2021年1月の学長選挙により決まった。任期は2021年4月から2025年3月末までの4年間。2021年3月末に任期満了で退任する第12代学長の高野克己氏と、その先代の第11代学長の大澤貫寿氏(2011年7月から学校法人東京農業大学の理事長)は学長の任期が2期8年間だった。
ダイドーファーマ、「あえて最も難しい医療用医薬品へ参入」  from 日経バイオテクONLINE  (2021-2-24 7:00) 
 飲料事業を中心に事業を展開するダイドーグループホールディングス(HD)が希少疾病用医薬品事業に参入した。2019年1月、HD傘下に希少疾病用医薬品の開発や販売を行うダイドーファーマを設立。2021年1月、ダイドーファーマはセルジェンテック(千葉市中央区、麻生雅是社長)とライセンス契約を締結し、同社が国内で開発中の遺伝子導入細胞療法の共同開発・共同販売の独占的実施権を獲得した。医薬品事業へ参入した理由や導入する開発品の選別基準などについて、2021年2月15日、ダイドーファーマの稲岡靖規代表取締役社長が本誌の取材に応じた



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