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スウェーデン研究者、がん抑制因子p53の薬理学的活性化でがん免疫療法を増強
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-19 7:00)
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ヒトの免疫機構に本来から備わっている抗腫瘍免疫システムを活性化するがん免疫療法は、いかに多くの患者に有益性をもたらすかが重要な関心事の1つである。がん免疫療法を有効化、あるいは有効性を増強するために、がん抑制蛋白質p53の負の制御因子であるMDM2（Murine Double Minute 2）を阻害してp53を再活性化すると、抗腫瘍免疫を活性化するインターフェロン（IFN）の産生が促され、免疫チェックポイント阻害薬の効果を相乗的に増大することができると報告された。スウェーデンKarolinska InstitutetのGalina Selivanova教授らの研究チームが、2021年7月6日のCancer Discovery誌のオンライン版で発表した。
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東北大ToMMo、第3段階5カ年でコロナ抗体検査やクライオ電顕活用も
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-19 7:00)
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東北大学東北メディカル・メガバンク機構（ToMMo）は2021年7月15日、長期健康調査の詳細3次調査を開始した。ToMMoは7月14日にオンラインの報道関係者向け説明会を2件連続で開催した。テーマは「東北メディカル・メガバンク計画 10年の成果と今後の展望」と「長期健康調査 詳細3次調査を開始」だった。
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ロート製薬とファーマフーズが資本業務提携、「ヘルスケア業界のCrazy連合」
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-19 7:00)
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ロート製薬とファーマフーズは2021年7月16日、資本業務提携を発表した。両社はそれぞれ、相手企業の普通株式20万株を上限に、市場買い付けの方法により取得する。ロート製薬は2021年3月末時点でファーマフーズの株式40万株（1.37％）を保有していた。
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「東大女性、ライフプランを考える〜専業主婦編〜」、大盛況でした！
from さつき会|東京大学女子ネットワーク・コミュニティ(東京大学女子卒業生・女子学生同窓会)
(2021-7-17 22:38)
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人生100年時代を迎え、自分の人生をどう設計するのか… さつき会初ライフプランを考えるイベント専業主婦編を7月14日（水）10時−12時に開催しました。 参加したのは17人の東大卒専業主婦。事前に申し込まれたほぼ全員の方にご参加いただき、運営スタッフ一同、このイベントへの期待の高さを感じました。
第一部では東大法学部卒業後、政府系金融機関勤務後、海外、日本での子育てを経てスタイルシフト株式会社を設立した池永富美子さんから話をしていただきました。100年を一つのまとまりと考え、一生をかけてワークライフバランスを取ればいいのではないかというお話に参加者一同とても共感しました。 その後3回のブレークアウトセッションで、話を聞いた感想、今まで大切にしてきたこと、これから大切にしたいことをグループのメンバーで共有しました。 また第二部は年代別に分かれてのフリートークとし、色々な話で盛り上がりました。
1グループ5人から6人とじっくりと話をすることができ、多くの方から参加してよかったという感想をいただくことができました． 今後は定期的に専業主婦のイベントを開催していくつもりです。 ご意見はお気軽に event-contac ...
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バイオベンチャー株価週報、ステムセル研究所の高値更新続く、デルタフライは「タグリッソ超え」現実味で再
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 19:00)
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日本の株式市場に上場するバイオベンチャー企業の株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2021年7月16日金曜日の終値が、前週の金曜日（7月9日）の終値に比べて上昇したのは12銘柄、下落したのは32銘柄、不変だったのは3銘柄だった。
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塩野義、食道がんに対するペプチドワクチンの第3相で主要評価項目未達
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 19:00)
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塩野義製薬は2021年7月16日、オンコセラピー・サイエンスから導入したがん特異的ペプチドワクチン（開発番号：S-588410）について、食道がんを対象とした第3相臨床試験で主要評価項目を達成できなかったと発表した。
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特集連動◎バイオスタートアップの導出契約2021、ティムス、「我々が上場すれば、次のスタートアップのプラ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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日本発のアカデミア創薬としては、異例の大型契約に発展した。東京農工大学応用生物科学科の蓮見惠司教授の研究成果を実用化するため、2005年に設立されたのがティムス（東京・府中市）だ。同社は2021年5月12日、急性期虚血性脳卒中の治療薬候補として開発中のTMS-007について、共同研究先の米Biogen社がオプション権を行使したと発表した。これに伴いBiogen社は一時金として1800万ドル（約20億円）を、さらに今後のマイルストーンとして最大3億3500万ドル（約372億円）をティムスに支払うことになった。上場への道が一気に開けたことを受け、同社の若林拓朗社長に話を聞いた。
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英MiNA社、米Lilly社から出資で自社パイプラインの開発加速へ
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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英MiNA Therapeutics社は2021年7月6日、米Eli Lilly社がMiNA社に直接株式投資する契約を締結したと発表した。同年5月に両社が締結した小分子RNA活性化薬（saRNA）の開発提携に続く契約で、Lilly社はMiNA社の株式を約1500万ドル（約17億円）分購入する。
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島根大、PuRECの幹細胞「REC」で医師主導治験を開始、低ホスファターゼ症で
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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島根大学医学部附属病院は2021年7月15日、骨形成不全などを引き起こす難病の低ホスファターゼ症小児患者を対象に、同大学発スタートアップのPuREC（島根県出雲市、小林祥泰［しょうたい］社長）が開発した間葉系幹細胞製剤（REC）を移植する医師主導治験を開始すると発表した。RECが体内に生着して骨の形成に必要なホスファターゼを分泌し、正常な骨が形成されるようにするのが狙い。試験期間は3年〜4年間を想定しており、効果と安全性が確認されれば条件付き承認の申請も検討する考えだ。
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NIMS、製薬各社と共同で新モダリティの開発を強化
from 日経バイオテクONLINE
(2021-7-16 7:00)
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物質・材料研究機構（NIMS）は2021年6月、国内製薬企業11社と医薬品に関する共同研究組織を立ち上げた。組織名は「医薬品に関するマテリアルズオープンプラットフォーム (MOP)」。日本では新モダリティ開発に重要な材料工学が手薄なため、医療材料の基礎研究を続けてきた立場から各社と協力し、医薬品候補物質の物性評価と製剤化技術の底上げを狙う。プラットフォーム長を務めるNIMS機能性材料研究拠点ポリマー・バイオ分野医療応用ソフトマターグループの川上亘作グループリーダーが本誌の取材に応じ、新組織の理念や今後の展望を語った。
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