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ロングインタビュー、そーせいグループの田村眞一会長兼社長CEOに聞く（3）
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-15 7:00)
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2020年6月に創業30周年を迎えたそーせいグループの創業者であり、現在も取締役会会長兼代表執行役会長兼社長CEOを務める田村眞一氏へのロングインタビューの連載3回目。東証マザーズ上場時は時価総額約500億円で順当な滑り出し。米国でバイオバブルがはじけたのを機敏に見て、投資家が納得する手法を提案して英Arakis社の買収を実現する。だが、Arakis社のCOPD薬の導出先であるスイスNovartis社の開発に時間がかかり、大規模なリストラを経験。苦難の時期と、それを乗り越えての英Heptares社買収時の交渉術とを明かしてもらった。
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首里城再建支援のための募金についてのご報告
from 日本民藝館
(2020-7-15 0:00)
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「祈りの造形 沖縄の厨子甕を中心に」展（2020年1月12日〜3月22日）の会期中に実施した募金活動についてご報告をいたします。皆様からのご賛同により、366,894円の募金が集まりました。この浄財は、沖縄民藝協会を通し、6月26日に全額那覇市に託されました。皆様から賜りましたご厚意に対し心より御礼を申し上げます。首里城の一日も早い再建をお祈りします。
〔写真〕首里城南殿 坂本万七撮影 1940年
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Mmの憂鬱Premium、新型コロナウイルスを駆逐するのはどのモダリティなのか？
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-14 8:30)
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さて新型コロナウイルスの流行は長期戦の様相をくっきりと呈するようになりました。世界保健機関（WHO）の調査を基に、治療薬開発の状況を解析してみましょう。私自身の判断としては、まずは「ベクルリー」（レムデシビル）や「アビガン」（ファビピラビル）など既存の医薬品の転用が先行します。藤田保健衛生大学が主導した治験では、アビガン早期投与群が症状早期回復の傾向を示したものの、残念ながら統計的有為差を示せませんでした。患者登録数89例、47施設の他施設共同治験では、なかなか有意差を出すこと自体が至難の業であると思います。富士フイルム富山化学の第3相臨床試験の結果を待たざるを得ません。ではその後はどうなるか？新型コロナを標的にスクリーニングした新薬はこの段階では間に合いません。私は回復患者血漿やそれを代替するモノクローン抗体のカクテルこそ、流行の第2波による死亡者の増加を防ぐ鍵を握っていると思います。まずは各モダリティ別の世界の開発動向の分析から始めましょう。
◎利益相反
宮田総研の合弁会社、（株）ヘルスケアイノベーション（HCI）が創成したHCI1号ファンドには第一三共、大日本住友製薬、兼松が出資、年末までに ...
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「ポストLINCを来春立ち上げ」と京都大奥野教授
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-14 7:00)
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京都大学大学院医学研究科の奥野恭史教授は2020年7月9日、IQVIAメディアセミナーで「創薬AIとこれからの医薬品開発、新たな産業の役割」と題する講演を行い、2016年11月にスタートした人工知能（AI）創薬に関するコンソーシアムであるライフ・インテリジェンス・コンソーシアム（LINC）の取り組みについて紹介すると共に、コンソーシアムの活動を今後も継続する考えを明らかにした。
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Kiadis社、Sanofi社とCD38ノックアウトNK細胞療法のライセンス契約
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-14 7:00)
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オランダKiadis Pharma社は、2020年7月8日、開発が前臨床段階にあるCD38ノックアウトK-NK細胞療法であるK-NK004（開発番号）プログラムを仏Sanofi社に独占的にライセンスすると発表した。
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緊急寄稿、新型コロナによる多臓器傷害の機序をオルガノイドが解明
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-14 7:00)
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近年、ヒトiPS細胞などの多能性幹細胞からオルガノイド（organoid）と呼ばれるミニ組織を試験管内で創出し、創薬や医療へ応用を目指す試みが注目されている。このオルガノイドに新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を感染させることによって、感染が、肺などの呼吸器だけでなく、血管から肝臓、腎臓などへも広がり、多臓器が直接障害されて、一部の感染者で重症化をもたらしている可能性が明らかにされ始めている。研究成果は、SARS-CoV-2がこれまでにない多臓器感染性の唯一無二の厄介なウイルスであることを示している。
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ロングインタビュー、そーせいグループの田村眞一会長兼社長CEOに聞く（2）
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-14 7:00)
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2020年6月に創業30周年を迎えたそーせいグループの創業者であり、現在も取締役会会長兼代表執行役会長兼社長CEOを務める田村眞一氏へのロングインタビューの連載の第2回目。1回目は田村氏の生い立ちから、藤沢薬品工業（現アステラス製薬）への入社、バイオテクノロジーと出会い、米Genentech社の日本法人を経てそーせいを起業するまでを聞いた。第2回は、そーせいの立ち上げ当初から、ドラッグ・リプロファイリングの会社として2004年に東証マザーズに上場するまでの足取りを聞いた。
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米BMS社と米Dragonfly社、多発性硬化症と神経炎症を対象に免疫療法の共同開発へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-14 7:00)
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米Brostol-Myers Squibb（BMS）社と米Dragonfly Therapeutics社は、2020年7月6日、Dragonfly社専有の創薬技術基盤「TriNKET」を用いた免疫療法の開発で提携すると発表した。BMS社が買収する前の米Celgene社との契約を拡大する形で、適応疾患をがんと自己免疫疾患としていたが、今回、多発性硬化症と神経炎症の創薬標的も含めることとし、改めて新薬開発で協力する。
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米Bolt社、資金調達で患者の自然免疫によるがん治療法の開発加速へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-13 7:00)
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米Bolt Biotherapeutics社は、2020年7月1日、シリーズCで、調達予定金額を超える9350万ドルを調達したと発表した。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、武田薬品が国内でのプレゼンスを強調、新規候補物質で8つの承認取得の可能性
from 日経バイオテクONLINE
(2020-7-13 7:00)
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武田薬品工業は2020年7月10日、国内ビジネス部門における製品ポートフォリオの転換を進め、持続的な成長を実現する組織を構築するという内容のリリースを発表した。武田薬品は2019年1月にアイルランドShire社を買収したことで、2018年度に27.2％あった国内の売上高構成比率が2019年度には18.0％までに低下した。今回のリリースでは、お膝元の国内ビジネスにおいても成長できることをアピールする狙いがあるとみられる。
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