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特集連動◎新型コロナ、バイオ企業の上場・資金調達への影響は？、ペルセウスプロテオミクス、希少疾患に抗
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 7:00)
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が、バイオベンチャーの上場や資金調達に影響を及ぼしつつある。抗体医薬の開発を手掛ける創薬ベンチャーで、2020年3月24日に東証マザーズへの新規上場を予定していた、ペルセウスプロテオミクス（東京・目黒、横川拓哉社長）は、2020年3月12日、上場を延期すると発表。東京証券取引所も同日、ペルセウスプロテオミクスの申し出により、上場承認を取り消したと発表した。これまでの経緯や開発状況について、6月2日、同社の横川社長が本誌の取材に応じた。
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Prilenia社、ALSやハンチントン病に対するS1R作動薬の後期開発へ資金調達
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 7:00)
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オランダとイスラエルを拠点に神経疾患の治療薬開発を手掛けているPrilenia Therapeutics社は、2020年6月3日、シリーズAラウンドで6250万ドル（約67億円）を調達したと発表した。調達資金を活用し、筋萎縮性側索硬化症（ALS）、ハンチントン病（HD）の適応で後期の臨床開発段階にあるシグマ1受容体（S1R）作動薬pridopidineをさらに前に進める。
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神戸アイセンター病院、色素網膜変性に他家iPS由来網膜シートの臨床研究を開始へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 7:00)
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厚生労働省は、2020年6月11日、第50回厚生科学審議会再生医療等評価部会を開催。神戸市立神戸アイセンター病院が2020年2月に厚労省に提出していた、他家iPS細胞由来の網膜シートを、網膜色素変性患者に移植する臨床研究に関する再生医療等提供計画を了承した。他家iPS細胞由来の網膜シートは、大日本住友製薬と理化学研究所（理研）が共同で研究開発を進めているもので、臨床研究を神戸アイセンター病院が担当する。
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2020年6月15日号
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:42)
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キーワード、γアミノ酪酸（GABA、ギャバ）
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:41)
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蛋白質を構成する20種類のアミノ酸とは異なる遊離型のアミノ酸の仲間。グルタミン酸デカルボキシラーゼという酵素が触媒する脱炭酸反応によってグルタミン酸から作られる。ヒトや哺乳動物の中枢神経系では、抑制性伝達物質として機能する。日本では1959年から頭部外傷後遺症に伴う諸症状を適応症とした医療用医薬品として利用されてきたが、2000年からは食品の健康機能成分としての表示が可能になった。
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キーワード、リポソーム（Liposome）
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:40)
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細胞膜や生体膜の構成成分であるリン脂質から成るカプセル。英国の物理学者であるBanghamは1960年代に、レシチン（ホスファチジルコリン）を水中に懸濁させると小胞体状のリポソームが形成されることを見いだした。
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キーワード、腸管神経節細胞僅少症
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:39)
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腸管神経節細胞僅少症は、腸管壁内の神経節細胞が少ないために、腸管の蠕動運動や栄養の吸収に異常を来す先天性の消化器疾患で、指定難病の1つ。発症原因は不明だが、遺伝的背景は乏しいと考えられている。
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In The Market、バイオINDEXは10カ月ぶり500台に
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:38)
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国内バイオベンチャーの株価は2020年5月25日から6月8日にかけて、前週に引き続き上昇した。日経BP・バイオINDEXは480.9から511.5へと6.4％アップし、2019年8月以来、約10カ月ぶりに500台に戻った。対象企業42銘柄のうち、値上がりしたのは30銘柄で、値下がりは12銘柄だった。騰落率の上位10銘柄は表の通り。
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業界こぼれ話、テラ、株価上昇を続ける秘訣は
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:37)
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5月18日号のこの欄でも紹介したが、テラの株価上昇が依然、続いている。5月21日には800円を超えて、その翌日と次の営業日は少し下落したが、28日に臨床研究結果の途中報告を行う旨の会見の案内が配信された26日から再び上昇に転じ、実際に会見を行った28日にはストップ高になった。
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業界こぼれ話、突然の規制緩和にてんてこ舞い
from 日経バイオテクONLINE
(2020-6-15 0:36)
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厚生労働省は4月10日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、電話や情報通信機器を用いた診療に関する事務連絡を発出。これにより、オンライン診療が時限的に初診から実施できることになり、対応する医療機関は急増した。例えば、「curon」というオンライン診療向けのシステムを提供しているMICIN（東京・千代田）の原聖吾代表取締役は、「2月には1700件ぐらいだったサービス提供先の医療機関が、4月には倍に増えて3500件になった」と話す。
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