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飯島歩の特許の部屋(第20回)、資本主義の国のトロールとアリス (1)  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-10 8:00) 
 トロールとは、ノルウェーを中心とする北欧諸国の伝承に現れる森の妖精だ。地域によってその姿は様々だが、怪物として描かれることが多いという。  今世紀に入り、トロールが特許関係者の間で一躍有名になったのは、周知の通り、パテント・トロールと呼ばれる特許権者らの権利行使が激増したからだ。訳するなら「特許の怪物」といったところだが、最近では単にトロールと呼ぶことも多い。昨今の知財関係者にとって、トロールといえば、醜悪でも愛嬌のある森の妖精ではなく、事業活動の現実の脅威となったのである。
米Sarepta社、米Myonexus社から肢帯型筋ジスの遺伝子治療導入  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-10 8:00) 
 希少な神経筋疾患に対する遺伝子治療などを開発している米Sarepta Therapeutics社は、2018年5月3日、米Myonexus Therapeutcs社が開発中の、5タイプの肢帯型筋ジストロフィー(LGMD)に対する遺伝子治療候補のライセンスを得るための、独占的な契約を結んだと発表した。さらにSarepta社は、Myonexus社を獲得するための独占的なオプションも獲得する。
武田薬品のWeber社長「買収は戦略の変更ではなく、戦略の加速」と強調  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-10 8:00) 
 武田薬品工業のChristophe Weber社長は、買収合意から一夜明けた2018年5月9日、記者説明会に登壇。今回の買収提案について、Weber社長は「戦略の変更ではなく、戦略の加速になる」と強調した。
【日経バイオテクONLINE Vol.2919】、Wmの憂鬱、米国市場でキイトルーダが凌駕、一体PD-L1は何だったのか?  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-10 8:00) 
 武田薬品工業がとうとうアイルランドShire社の買収に踏み切りました。両社の株主の了承が得られるかが次の関門です。この買収のリスクに関して解析した下記の記事をぜひお読み願います。製薬企業同士の買収といういささか古いビジネスモデルの最後(日本国内の再編成を除き)となるかもしれません。本日は単なる数字合わせではなく、真の意味の3兆円新薬の臨床開発で火花を飛ばしている抗PD1抗体を分析します。とうとう米Merck社の「キイトルーダ」が、小野薬品工業・米Bristol-Myers Squibb(BMS)社の「オプジーボ」を米国市場の売り上げで追い抜くことが確実になったのです。勝敗を分けたのは、治験戦略の差でした。キイトルーダの肺癌での適応拡大をじっくり分析すると、抗PD1抗体のコンパニオン診断薬と目されたPD-L1を巧みに利用しつつ、最終的に捨て去った同社の戦略が明らかになります。一体、抗PD1抗体にとってPD-L1とは一体何だったのでしょうか?  ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金(個人カード払い限定、月間500円で読み放題)で購読いただけます。以 ...
国際アグリバイオ事業団、アグリバイオ最新情報【2018年4月】  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-10 8:00) 
(編集部注)この記事は、国際アグリバイオ事業団(ISAAA)によるアグリバイオ最新情報【2018年4月】から話題を抜粋し、日本語訳を掲載したものです。
リポート、解説・武田薬品工業によるアイルランドShire社の買収劇  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-9 13:00) 
 2018年5月8日、アイルランドShire社は武田薬品工業による買収提案に合意した。買収総額は460億ポンド(約6兆8000億円)に上り、日本企業のM&Aとしては過去最大。両社の株主総会で賛成などが得られれば、2019年上期に手続きが完了する。買収後、武田薬品の売上高は300億ドルを超え、世界8位になる見込みだ。【この記事は、日経バイオテク本誌2018年5月14日号のリポートですが、本誌発行に先駆けて、日経バイオテクONLINEで公開します】
【日経バイオテクONLINE Vol.2918】、どうなる、バイオ戦略  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-9 8:00) 
 みなさんこんにちは、日経バイオテクの高橋厚妃です。今、政府が、バイオ戦略を策定しようとしていることをご存知の読者の方も多いと思います。
寛和久満夫の深読み科学技術政策(218回)、現場の研究者と学長レベルの経営者側の問題意識の共有が重要  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-9 8:00) 
 前回紹介した科学技術・学術政策研究所の「科学技術の状況に係る総合的意識調査(NISTEP定点調査2017)」の調査結果を読み込んでいくと、非常にわかりやすい傾向が見えてくる。現場の研究者が回答した場合、学長や機関長などの経営者が回答した場合と比較して、様々な状況について不十分と回答する傾向がある(関連記事)。
キャリアアドバイザーの業務日誌(第5回)、海外企業の日本法人勤務から国内大手企業に転職  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-9 8:00) 
 第4回では、大手化学メーカーの採用が活発化していることをお伝えした。化学業界では、医薬品・ヘルスケア領域をはじめ、異分野での新規事業の創出・拡大に注力している。変化のスピードが速い昨今、各社の間で「変革しなければ」という意識が強くなっているのだ。
バイオエコノミー──日本が選択すべき道──(第10回)、北欧の市民参加型まちづくりから俯瞰するバイオエ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-9 8:00) 
 北欧諸国は、情報通信技術(ICT)とまちづくりを介して、バイオエコノミーの社会実装の場を提供するショーケースとなっている。その裏側には、どんな仕組みが存在するのだろうか。



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