高分子学会は、現在、会員数12,000を超える学術団体として、高分子科学の基礎的分野はもとより、機能性ならびに高性能材料などの応用分野、例えば電気、電子、情報、バイオ、医療、輸送、建築、宇宙など幅広い研究分野の会員によって支えられています。
本会は、高分子科学と技術およびこれらに関連する諸分野の情報を交換・吸収する、さまざまな場を提供しています。会員はこれらの場を通じ、学術的向上や研究の新展開のみならず会員相互の人間的な触れ合いや国際的な交流を深めることができます。

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moriyama.com　森山和道のサイトへようこそ。サイエンスライターをしています。
以前は「書評」のサイトでしたが、今はウェブでの書評は開店休業ですので、看板をおろしました。紙媒体での書評はいろいろやっています。
日記は毎日更新中で、新刊情報やあちこちに書き散らしている記事情報などもそちらで。現在、このドメインで継続更新している、ほとんど唯一のコンテンツです。
なお本は悩むくらいなら買っちゃった方が後悔しないという気持ちは変わらないので、書店で買おうかどうしようかと悩んだら、買いましょう。

Bibliography: 脳の刺激を疑似再現　東大、リハビリなど実用へ，FujiSankei Business i. ，フジサンケイ　ビジネスアイ（日本工業新聞社），2007/1/3.

上記記事より、ヘッドライン。

- 東京大学人工物工学研究センターの大武美保子助教授らは、体の各種動作によって、脳のどの部分が刺激されているかをリアルタイムに把握できるシステム「オープン・ブレイン・シミュレーター」を世界で初めて開発した。今後、トレーニングやリハビリテーション、ゲームなどへの実用化を目指す。

情報処理学会は、昭和35年（1960年）の設立以来、発展する情報処理分野で指導的役割を果たすべく活動しています。2005年4月には創立45周年を迎えました。

The IEEE, a non-profit organization, is the world's leading professional association for the advancement of technology.

The full name of the IEEE is the Institute of Electrical and Electronics Engineers, Inc., although the organization is referred to by the letters I-E-E-E and pronounced Eye-triple-E.

生化学若い研究者の会では、日本生化学会後援の元、将来の生命科学を担う大学院生を 中心に研究に携わる様々な方で構成され、全国各地でシンポジウムやセミナーなどの活動を行い、 若い頭脳のネットワークづくりを進めています。

現代科学の営為を多角的にとらえる 『科学』は、科学界と社会を結ぶ雑誌として1931年に石原純、寺田寅彦らによって創刊されて以来、科学の進展と、科学と社会の間で起こるさまざまな問題を見つめてまいりました。今後さらに内容の充実をはかってまいります。
--- 『科学』 ホームページより抜粋

2007年2月号に、「何を創るか？創ると何がおこるか？−日米先端工学シンポジウムより−」が掲載されました。

--- 大武美保子，何を創るか？ 創ると何がおこるか？−日米先端工学シンポジウムより−．科学, 岩波書店, Vol.77, No.2, pp.123-124, 2007.

New Scientist has recently been updated and redesigned. New print only sections and a strong clear design, all in one innovative, serious and entertaining magazine, make New Scientist an essential magazine for the 21st Century.

The article entitled "Women in Robotics for Communication and Outreach" was published in RASeNews, the IEEE Robotics and Automation email newsletter on June 14, 2006.

Bibliography:
Mihoko Otake and Keiko Homma, Women in Robotics for Communication and Outreach, RASeNews, the IEEE Robotics and Automation email newsletter, June 14, 2006.